卓球の国際試合を主催するのは、以前はずっと国際卓球連盟だった。
多くのスポーツ競技と異なり、卓球の選手は国家単位ではなく、地域の協会単位で出場していた。
だから、退会に各国の国旗や国歌が用いられることは無かった。

その特性があったからこそ、ピンポン外交が生まれた。
有名なのは、1971年に愛知県で開催された第31回世界卓球選手権に、中国が6年ぶりに出場し、大会終了後に中国が米国の選手を自国に招待したことが、米中・日中の国交回復の伏線となった。

つまり、国際卓球連盟は国家を超えていた。
残念ながら1988年のソウルオリンピックから、オリンピックで卓球競技を実施するために規約が変更され、卓球も国家単位での出場となってしまった。

だから、それ以降、ピンポン外交が生まれる余地は無くなってしまった。

自由貿易こそが、戦争に対する最大の防波堤である。

by　ジャクディーシュ・バグワティ
(インド系アメリカ人の貿易論の大家)

欧州では食糧自給率が低い国は戦争をしたがるというレッテルが貼られるという。

欧州の食料自給率が90%以上あるのに比べて、日本の食料自給率は40%を割っている。
TTPが実施されれば、さらに低くなったであろう。

安保法制と戦争がセットであることは自明だが、食料自給率と戦争の関わりという観点も見逃してはならない。

現在の日本では天引きによる源泉徴収税が徹底しているが、戦前は申告税制だった。

軍人から税金を徴収しようとしたら、「帝国軍人から税金を取るとは何事か」と税務署が脅され、恐ろしくなった税務署が、いやおうなく徴収できる天引き制に切り替えたというのが、源泉徴収税の制度導入の由来だという。

デフレに対応して、一定の物価上昇率を目標として金融緩和を行うという日本流のインフレターゲット論には、疑念があるという。

そもそもインフレターゲット政策は、インフレを抑えるために作られたものであり、インフレという怪物をターゲットにしてやっつけようとする政策である。

それをデフレ退治の政策として読み替えること自体がナンセンスという話である。

安倍総理は、第一次安倍内閣の時に、フジテレビ系列FNNニュースで、「自分にとって今年2006年の一文字は？」と聞かれ、「変化」と答えたという。

キャスターが慌てて「総理、一文字でお願いします」と聞くと、今度は「責任」と答えたという。

戦時中に、東條英機が、食料配給が報告通りに行われているか、庶民が贅沢品を食べていないかを、自ら民家のゴミ箱を漁って確かめたたいう話しがあると言う。