キリスト教はイエス・キリストがつくった宗教ではなくて、イエス・キリストと会ったこともないパウロという人が作った宗教である。

退却を事実上許さないという日本陸軍のやり方は、「生きて虜囚の辱めを受けず」という先陣訓によりイデオロギー操作で強制された。

しかし、日本軍人が降伏をしないというのはウソだということに、戦争の途中でアメリカは気づいた。
戦争の途中まではアメリカ軍は日本兵を殆ど殺しているが、途中で日本兵、特に将校は捕らえたらよくしゃべることに気付いた。
日本軍人は捕虜になることが無いという前提なので、捕虜になった時のマニュアルが無かったのである。

国際法では、捕虜になった場合、捕虜は自分の氏名と階級、生年月日と所属部隊の認識番号と個人番号のみ言えばよく、拷問で様々な事を聞き出したりすると戦時国際法違反となる。

日本軍人は、日本側に自分が捕虜になったことを通報しないという自分の願いが受け入れられれば、いくらでもペラペラ喋ることに米軍の情報部は関心を持ったという。

そこで作られたのが、アメリカの文化人類学者ルース・ベネディクトを中心とするチームだった。
ルース・ベネディクトは社会学者ではあったが、日本の専門家てはなかった。
日本人が何故こういうふうにして投降するのか、日本人をどんどん投降させて喋らせるにはどうすれば良いかという調査をした結果生まれたのが、日本人観の古典ともいえる『菊と刀』である。
ルース・ベネディクトは日本の軍記物、戦記物など、戦国時代の研究を中心に行った結果、日本人はよく寝返るし、降伏するということが分かった。殿様は自分が切腹すれば家臣が助かるという場合には城を明け渡すといった事例を研究し、日本人に埋め込まれた文化はそう簡単には変わらないという結論に至った。

アメリカは日本研究とは別のチームを作り沖縄研究も行っている。
沖縄の占領に向けて、特別の人類学調査を行い「民事ハンドブック」いう報告をまとめている。
これは沖縄県が翻訳して、沖縄県史の資料編として入っている。
長年の差別政策に対して沖縄人は不満を持っているが、劣等感は持っていない。この点に日本本土は気づいていないので、日本との分断はそれほど難しくないという観点から沖縄統治をおこなうべきというのが「民事ハンドブック」の基本的な内容である。
だから戦後政策の中でアメリカはある時期まで、対日離反政策をとり、いわば沖縄のアイデンティティーを強化する政策をとっている。この時に刷り込まれた遺産が、実は21正規になって芽を吹いてきているという面もある。

ソ連軍には特別な懲罰部隊という強い部隊があった。
彼らには階級章もついてなく、ボロ服を着ており、食事もぎりぎりの配給しかなく、肉は全然配給されなかった。

懲罰部隊の構成メンバーの多くがドイツ軍の捕虜になって生きて戻った人たちで、スターリンは捕虜になって戻ってくるのはスパイに違いないと認識していた。
だから彼らには、銃殺か懲罰部隊に入るかねという2の選択肢しかなかった。

ドイツの捕虜になった人たちが半分で、他の4分の1は政治犯だった。
トロツキスト、ブハーリン主義者ら、スターリンとの権力闘争に敗れて獄中にいる人たちが、銃殺か懲罰部隊への入隊を迫られた。
残りの4分の1は刑事犯で、殺人犯、強盗、放火、強姦といった重大犯罪を起こして刑務所に収容されていた連中だった。

そのため、この懲罰部隊は最前線に送られ、地雷を除去しないで戦線を突破した。
懲罰部隊の後ろには正規軍が置かれ、後ろに下がったら正規軍に射殺されたので、前に進み英雄的に戦うしかなかった。

しかも、懲罰部隊というのは存在しない事にされていた。
満州にソ連軍が侵攻してきたときに暴行略奪でひどい目に遭わされたという話をたくさん聞くが、2週間後には軍紀が改まってしっかりし、暴行略奪行為がなくなったという話も聞く。

これは最初の2週間は懲罰部隊に略奪を認め、その後、正規軍が入ってきて共産党幹部の将校は裁判権を持っているので、即決で射殺できるため、それによって軍紀を維持していたからである。

『作戦要務令』は三部構成になっている。

特に第三部はロジスティクスの話だから、今でも役に立つし、憲兵とう項目のところは社内規律を考える上で役に立つ。

しかし、『作戦要務令』には秘密指定がかかっている第四部というのがあり、毒ガスについて書かれている。
軍事機密に属するということで、毒ガスの使い方、毒ガスに関する防御法は外されて、一般の教育には使われなかった。

『統帥綱領』に関しては、企業経営者はすごく関心を持つという。
帝国陸軍を動かしたような統帥と同じようになれると勘違いしてしまうからである。

しかし実際には、『統帥綱領』は大負け戦をした時の綱領だからそこから学ぶべき事は少ない。

それに対して、『作戦要務令』は、小隊長、中隊長、大隊長など、現場で部隊を動かす人たちを教育するための基本マニュアルなので、大体どの側面に関しても、今までの経験というのがマニュアル化されている。

日本には戦前戦中に超エリート教育のシステムがあった。

陸軍士官学校を卒業した後に、しばらく軍の勤務にき、その後、各中隊から推薦された中で、さらに選抜して毎年20人くらいが陸軍大学校に進学するというシステムである。

そういう超エリートに全文を暗唱させたマニュアルが『統帥綱領』だった。

当時、陸軍大学校を卒業すると、少し細長い江戸時代の天保銭に近いような徽章をつけていた。
それにちなんで、陸軍のエリートは天保銭組と呼ばれていた。
この習慣自体は1936年に廃止されるが、この天保銭組というのが陸軍参謀本部の第一部(作戦担当)となり、出世していく。

本来、参謀本部というのはラインではなくスタッフだから意思決定はないはずである。
しかし実際には、参謀本部が戦略構築のアドバイスだけではなくて具体的な指令を出していた。

戦争が進む中、参謀本部の指示によって前線で被害が生ずるが、参謀はスタッフだから、責任を取らなくてもよかった。
実質的に無限定で無制約な権限を持つが、それに対する責任を一切負わないでよいという異常なシステムとなっていた。

だから、日本が戦争に入っていく中で、服部卓四郎や終戦の状況になると瀬島龍三、あるいはノモンハン事件以降の辻政信など不思議な人が参謀本部からたくさん出てくる。
服部卓四郎は、戦後は「服部機関」をつくり、アメリカの占領政策を進めるうえにおいては非常に重要な役割を果たす。

『統帥綱領』や『作戦要務令』について、大橋武夫という人が建帛社(けんぱくしゃ)から解説本を出している。

大橋武夫は陸軍中野学校出身では無いが、中国大陸で大橋機関をつくるなど、陸軍の諜報業務についていた。

戦後に、軍隊の方式を用いれば会社を立て直すことができると言って、兵法経営塾をつくり、あちこちの労使紛争に関与、左翼系の組合を潰して、軍隊式のシステムを作り上げて会社の経営を正常化させていった。