コカ・コーラは世界で1日に10億本飲まれている。

コカ・コーラは滋養強壮として商品化され、ペプシは胃腸薬として商品化された。

コカ・コーラとペプシのコーラ戦争で、ペプシが勝った時にコカ・コーラはペプシよりに味を変えて、ファンの不評を買い、クラッシック・コーラをとして元の味に戻した。

コカ・コーラゼロは、男性をターゲットにしている。

キリンが発売したトクホのメッツコーラは、販売から半年で1億2千万本売れた。

自民党が公約に掲げている「国防軍の創設」だが、アジア近隣諸国の間で緊張が走るのは間違いない。

軍隊とどうしても名乗りたいのならば、「日本国は宇宙人の侵略の脅威から地球を守ります!」と宣言し「地球防衛軍」へ大きくバージョンアップするか、「地球連邦軍」と名乗って、隊員全員にガンダムのコスプレをさせて、世界中のアニメファンの心を鷲づかみするとか。。。

いっそのこと、「ウルトラ警備隊」と名乗ってしまい、仮想敵国の皆さんが、思わず笑ってしまって、戦意を抱かないような、違ったインパクトを狙うのはどうだろうか?

本来ならば、日本の経済が低迷して、魅力的な投資案件が国内に無くなったタイミングで、1450兆円の個人金融資産は海外投資に向かい、円売りが起こることで、円安になる市場原理のメカニズムが動くはずであった。
しかし、日本においては、お金は銀行預金として国内に滞留し、実態経済と比べて円高に向かってしまった。

円安は、国際競争上、「日本人労働賃金の値下げ」、「日本製商品の値下げ」、「日本でのサービスの値下げ」を意味する。

逆に、円高はモノ、サービス、日本人労賃の値上げを意味し、1ドル=360円の固定相場時代から比べると、4.5倍も大幅に値上げをしてきたことになる。

1980年頃には、1ドル=1.74人民元だったのが、現在1ドル=6.6人民元と、4分の1になっている。
対円では、1人民元=150円だったのが、12.6円と12分の1になっている。

12分の1とは、今の1ドル80円が、1ドルが960円になるということになる。
これだけ人民元が安くなれば、中国が世界の工場になるのは当然のように思う。

日本で、年間報酬を5000万円以上もらっている人が、この10年間で急増している。

国税庁の源泉徴収申告事績によると、年収5000万円以上の給与所得者数は、1999年には8070人だったが、2008年には19982人に達している。

また国税庁の確定申告データによると、年収5000万円以上の個人事業者は、1999年には僅か574人しかいなかったが、2008年には7589人に激増している。

個人投資家の申告データは国税庁には存在しないが、この10年で企業の配当額は4倍になっているので、配当所得者を含めると、年収5000万円以上ある人は5万人を超えると推測されるという。

米財務省によると、2008年のリーマン・ショック以来、米連邦政府は金融機関に向けた不良資産救済ブログラム(TARP)に4130億ドル(31兆8000億円)投入し、そのうち76%が税金だった。

英国を拠点とする反貧困活動団体の「ロビンフッドタックス」によると、JPモルガン・チェースは、2010年の第4四半期で利益が47%アップし、同年の平均給与は37万ドル(2960万円)となった。
それに対し、米国人の平均給与は4万600ドル(325万円)だった。

米連邦政府の規定では、貧困ラインは4人家族で2万2350万ドル(179万円)。
米国政調査局によると、貧困率は1993年から上昇し続け、2010年は15%となっており、4600万人が貧困層にいる。
58%を超える米国民が、22歳から75歳までの間で、少なくとも1年間は貧困層にいると言われている。
貧困層への食料扶助制度として「フードスタンプ」があり、カードに毎月定額が振り込まれ、受給者は食料だけを購入できる。
2010年の平均受給額は、1人月約130ドル(1万円)。
食料扶助制度があるものの、三度の食事を並べられず、食糧不安を経験した事がある人は、政府データで15%にのぼる。