統計データをみると日本人の平均身長は、ここ50年で10センチ以上高くなっている。

たかだか50年の間で、遺伝的な要因が変化するとは考えられないので、身長も何らかの環境誘因によって左右されていることになる。

米FRBのベン・バーナンキが、FRBのスタッフに指示して、バブル崩壊を経験した日本経済を研究して書かせた「デフレを防ぐ～1990年代の日本の経済の教訓～」という論文がある。

この論文の中で、バブルが崩壊はた後、中央銀行が金融緩和を徹底して実施しなければ、経済全体に打撃を与え、名目GDPの縮小、失業率の増加、株価・土地価格の暴落といった問題が頻発すると書かれている。

更には、「1991年から1995年にかけて、日本銀行が政策金利を、あと2%保険として下げていれば、日本はデフレを回避できたであろう」と書かれている。

また、「デフレのコストはあまりにも大きいため、デフレを起こしてはならない。少しでもデフレに陥るリスクがあるのなら、インフレがもたらすリスクを恐れず、中央銀行が積極的な金融緩和を実施すべきである」とも書かれている。

LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランジンダー)といったセクシャル・マイノリティに対する商品開発を進める企業が増えているが、日本におけるLGBTの人口は5%に達し、国内市場規模は6兆円と言われている。

ソフトバンクでは、同一住所なら家族割の対象にしたところ、LGBT層から好評を得ている。

ちなみに、LGBTの市場規模は、アメリカで77兆円、イギリスで7兆円。

1970年代にアメリカで生まれ、ビジネスとして定着した「ネーミングライツ(命名権)」。

10年前に日本で初めて、公共施設に導入されたのは、「東京ステジアム→味の素スタジアム」に変わった例で、5年間で12億円だった。

その後、2005年に「横浜国際総合競技場→日産スタジアム」(5年間で23億5000万円)、「神戸総合運動公園野球場→スカイマークスタジアム」などで採用されてきた。

近年は景気の影響もあり、2010年2月末に契約期間が満了した「日産スタジアム」について、日産自動車は3年間の期間で契約更新をしたが、更新金額は1億5000万円で、2013年2月末の契約更新も同額になっている。

日本国内の携帯電話端末の年間出荷台数(2012年)

アップル　　　　　 　1,066万台
富士通　　　　　　　　601万台
シャープ　　　　　　　585万台
ソニーモバイル　　　　408万台
サムスン　　　　　　　300万台
京セラ　　　　　　　　298万台
パナソニックモバイル　290万台
NECカシオ　　　　　　221万台
その他　　　　　　　　421万台

各国のマクドナルドの店舗数　2012年

　　　　　　　
アメリカ　 　14,157店舗
日本　　　　　3,279店舗
中国　　　　　1,705店舗
ドイツ　　　　1,440店舗
カナダ　　　　1,417店舗
フランス　　　1,258店舗
イギリス　　　1,208店舗
オーストラリア　896店舗
ブラジル　　　　731店舗
イタリア　　　　456店舗

総務省によると、2013年3月末時点の日本の総人口は1億2639万3679人。
前年比26万6004人の過去最大の自然減少。

将来、毎年70～80万人の日本人が減っていく時代がくる。