イギリスの公務員について調査したホワイトホール研究は、人類が長い間疑っていた問題を明らかにした。

つまり、権力を持つことは健康のためになるのである。

イギリスで1967年に始まった、この調査てせ、役所の中で立場が上がれば、それだけ長生きする事が判明した。

スーパーエリートは、安定しない世界に生きている。
トップに立つ者の足元は極めて不安定であり、その不安定度は一層増している。

フォーチュン500企業のCEOの平均在任年数は、この10年で9.5年から3.5年に下がっている。

この不安定さは、立場がもっと下の幹部にも当てはまる。

ハーバード大学のドルー・フォースト学長は、卒業式のスピーチで卒業性に「人生の駐車スペース理論」を実行するよう説いた。

「目的地の近くには駐車スペースが無いだろうとして、10ブロックも離れた場所に車を留めてはいけない。まずは行きたい場所に行きなさい。必要があれば、Uターンはいつでもできる。」

しかし、自分探しに時間をかけすぎる者に対して、勝者総取り経済は容赦がない。
広告業界誌『アドバタイジング・エイジ』による2011年の調査で、所得上位1%の入りたければ、35歳までに年収が10万ドルに達していなければならない事が分かった。

クイーンズランド大学の経済学者ジョン・クイッギンが最近発表した論文によると、アイビーリーグと呼ばれるアメリカの名門8大学の1年生の総数は2万7000人で、国内大学の入学年齢人口300万人の1%程度。

教育に必死にならざるを得ない勝者総取り経済において、18歳時でのこの1%は、成人後に所得上位1%を形成するに当り、大変有利になる。

りっぱな大学への入学が、一世代前とは比較にならないほど人生を左右するということを、親も子供も正しく判断している結果、としている。

『フォーブス』誌の2011年の長者番付に掲載された1226人のうち、840人が一代で財産を築いている。

投資銀行のクレディ・スイスが毎年発行している世界長者番付レポートで、スーパーリッチ(資産が5000万ドル以上、超富裕層、Ultra high net worth individualsの頭文字をとってUHNWIとされている)が急増している事を2011年に言及した。

クレディ・スイスの試算では、純資産が100万ドル以上の人は世界中に2960万人おり、世界人口の0.5%に当たるとしている。

全世界のミリオネアのうち、北アメリカ人は全体の37%で、ヨーロッパ人の37.2%を下回っている。

中国とインドを含むアジア太平洋地域には570万人(19.2%)。
中国のみだと100万人を超える(3.4%)ミリオネアがいる。
残りの93万7000人は、インド、アフリカ、ラテンアメリカの人々である。

UHNWIは2011年時点では世界に8万4700人いた。
そのうち純資産が1億ドルを超える人は2万人、5億ドルを超える人は2700人だった。
UHNWIの地域別内訳は、北アメリカ人が3万7500人(44%)、ヨーロッパ人が2万3700人(28%)、中国とインドの除くアジア太平洋人が1万3000人(15%)である。
UHNWIの国別内訳は、以下の順位となっている。

アメリカ　3万5400人
中国　　　5400人
ドイツ　　4135人
スイス　　3820人
日本　　　3400人
ロシア　　1970人
インド　　1840人
ブラジル　1520人
台湾　　　1400人
トルコ　　1100人
香港　　　1030人

カリフォルニア大学バークレー校のエマニエル・サエズ教授とバリ経済学院のトマ・ピケティ教授による、20世紀のアメリカにおける所得分布の変遷についての論文がある。

それによると、所得上位10%の人々が出にする所得の割合は、1920年代半ばから1940年代までは国民所得の45%だった。
その後、第二次大戦中に33%に下がり、1970年代までは横ばいだった。

これが2006年には上位10%の所得の国民所得に対する割合は50%となり、その後、国民所得の増加は、その殆どが所得分布の上位で生じている。

2002年から2006年の経済成長期に、アメリカにおける所得の伸びのうち3/4が所得上位1%の人々にわたっていた。

この事実は2010年のアメリカの世帯平均所得にも表れている。

所得上位0.01%の世帯平均所得は、2384万6950ドル
上位0.1%から0.01%までの世帯平均所得は、280万2020ドル
上位1%の世帯平均所得は、101万9089ドル
上位10%の世帯平均所得は、24万6934ドル
下位90%の世帯平均所得は、2万9840ドル