モーニングスターの2015年調査によると、国内株式クラスのアクティブファンドのインデックスファンドに対する勝率は、1年で26%、3年で33%、5年で39%、10年でも32%しかなく、全期間を通して20〜30%台の勝率しかない。

つまりアクティブファンドの7〜8割は、インデックスファンドに負けている。

日本の個人は投資信託をほとんど活用していない。

米国の個人の投資信託保有比率が43%なのに対して、2015年時点で日本の個人は僅か8.7%しかない。

人事（じんじ）と書いて「ひとごと」と読む。

2016年8月時点で、日本銀行とGPIFを合わせた公的マネーが、東証1部上場企業1970社のうち4社に1社にあたる474社の実質的な筆頭株主になっているという。

自衛隊は、他国を侵略できる構造になっていない。
世界最高水準なのは海上自衛隊の対潜水艦戦能力と掃海能力だけである。

仮に朝鮮半島を攻めるとすると、50万から100万人の陸軍を敵前上陸させる必要がある。
そのためには制空権を取る必要があるので、3000機程度の戦闘機がいる。

更に数十機の空中警戒管制機(AWACS)と空中給油機100機程度が必要となるが、日本にはAWACSが4機、空中給油機が4機しかない。

つまり本格的な海外派兵をしたり、戦力を投入して外国を占領できる軍事力を持っていないのである。

ちなみに米軍が日本に置いている燃料は、米東海岸に次いで第2位の備蓄量の神奈川・鶴見をはじめ、第3位の長崎・佐世保、そして青森・八戸の3ヶ所で1107万バレルあり、これは第7艦隊を半年間、戦闘行動させることができる量であり、これを海上自衛隊が使うとすると2年間は活動できるという。

先進的な企業においては、人材を採用するにあたって応募者の資質を見極める際に、情報編集力が重要視されるようになってきている。

グーグルの入社試験の問題はとてもユニークで、過去にはこんな問題が出たという。

「スクールバスの中にゴルフボールを詰めるとすると、どれだけ詰められるでしょうか?」

この問題に対して、グーグルが求めている答えは1つではない。

とてつもなく難解な数式を駆使して物理学的に証明する人が合格する一方で、「スクールバスに乗っている子供は詰めたゴルフボールを外に放り投げてしまうだろうから、結局1つも入らない」といった文学的な答えをする人も採用されるという。

それぞれが自分の知識と経験を駆使し、与えられた設問に対して短時間で納得解をプレゼンする事が求められている。
頭の回転の速さである情報処理脳だけではなく、頭の柔らかさである情報編集脳が問われている。

戦争がロボット同士で行われる映画のような未来ももう現実になり始めている。

狙撃目的の武装ロボットは2007年から実践配備されており、米軍の軍用機の31%は無人機になっているという。

掃除ロボット「ルンバ」のアイポット社は、「パックボット」という戦車のようなタイヤでカメラを積んだ軍事用ロボットを供給している。