日本経済の状況を把握するために重要な指標として「日銀短観」がある。

日銀短観は、景気循環の方向性を判断する上で役立つ、企業の「景況感調査」であり、日本銀行が企業経営者に、今の景気について「良い」のか「悪い」のかの実感を聞く調査を、年4回実施しており、速報性に優れ、調査対象は約1万社と非常に広いという特徴がある。

その中でも、足元の景気が良いか悪いかについて調査した「業況判断DI」が、景気判断の有力な指標であり、景気と連動し、景気回復期は「業況判断DI」が総じて上昇する。

日本銀行　短観

インデックス運用で、日本株式20%、日本債券20%、外国株式20%、外国債券10%、その他・流動資産20%の資産配分で投資を行うと、1970年から2009年の平均利りは、6.7%(取引費用・税金は別)だった。

＜資産配分と商品選びの10の鉄則＞

1.年齢が若ければリスクを取れる
2.ひとつの資産のウェイトは最大40%(コモディティは30%)とする
3.基本、株式と債券は逆の動きとなる
4.長期的には円安と考えて外国株式を国内株式より多く持つ
5.インフレが予想されるなら、コモディティは欠かせない
6.資産配分の基本はインデックス投信
7.個別銘柄は日本株だけにする
8.世界的な低金利の後なので、債券は控えめに
9.金などの商品には金利がつかないことに注意する
10.シナリオの発生確率で加重平均してはいけない