「空気と光と友人の愛。これだけ残っていれば、気を落とすことはない」

By　ゲーテ

究極の投資先は絵画かもしれない。
現在、世界最高額と言われているのがゴーギャンの作品で、たった1枚の絵が355億円もする。

なぜ世界の超富裕層が絵画に投資をするかといえば、文化的なステータスを得られることの他に、持ち運びが便利だからである。
350億円分のお札はすごい量となり、金塊だとすごい重量となるが、絵画だと片手で持ち運べるようになるからである。

国税庁の民間給与実態統計調査(2013年)によると、給与所得者の平均年収は414万円(男性511万円、女性272万円)となっている。
ちなみに10年前の2003年の平均給与は440万円だった。

この数字は平均だから、高所得者に引っ張られている。

同調査では給与階級別分布も調べており、それによると最も多いのが「年間給与額300万円超～400万円以下」の層で17.4%である。

男性は「年間給与額300万円超～400万円以下」が18.7%で最も多く、次いで「400万円超～500万円以下」が17.2%。
女性てせ最も多いのが「100万円超～200万円以下」の26.1%で、次いで「200万円超～300万円以下」が21.8%となっている。

つまり、年収300万円台が中央値となるのである。

また、日本の労働者の年収上位10%には、年収580万円の人が入り、年収600万円だと間違いなく上位10%と言える。

ちなみに、ホワイトカラーエグゼプション制度で、厚生労働省が対象を上位16%の年収700万円以上に適用したいとしているのは、正規雇用社員だけで非正規雇用も含めた全労働者となると、この数字になる。

「資本家は利益を労働者には分配しない」
このことは、マルクスが『資本論』で明確に指摘している。

マルクスによれば、会社と雇用契約を結ぶということは、その段階でそこで働く人は労働力を会社に売っていると考える。

初任給や賃金など、その段階で労働力の対価が規定されており、その条件が不服であれば契約しなければいい、というのが企業側の考えである。

だから会社がどれだけ儲かっても、頑張って利益を上げた社員がいても、それを会社と従業員の間で分配することはなく、雇用契約で決まった賃金の範囲を大きく超えることはないのである。

利益は経営陣、株主によって独占され、そこで分配され、分配の場から労働者は排除されている。

マルクスはこれを「搾取」の構造であると指摘する。

これに対して、近代経済学では、賃金を「分配」と考え、労働者の給与は企業収益の分配だとする。
しかし、分配であるならば、利益が2倍になるならば賃金も2倍にならねばならないが、実際にはそうはならない。

現在は古書店の街として知られる「神保町」は、かつての清朝時代は中華街だった。
今も中華料理店や中国関連書籍を専門に扱う書店が多くある。

明治時代後半ごろから、清朝は国家を立て直すために日本の明治維新を研究するため、日本に留学生を送り込み、中国留学生が神保町界隈に居留するようになった。

当時の神保町あたりには、東京大学の前身となる開成学校、東京外国語学校、明治法律学校、専修学校といった学校が集中しており、学習院の発祥の地も近くだった。

また皇居に高いこともあり、現在の北の丸公園あたりに陸軍の近衛師団司令部とか歩兵連隊の兵舎があり、軍人が宴会を開けるような飲食店も繁盛していたという。

所得税は累進課税ではなく、一律10%のフラットにすることで大幅な税収アップが期待できるというが、そもそも現在の日本の平均所得税率は10%より遥かに低いという事実がある。

国税庁による平成21年分民間給与実態統計調査によると、平成21年末での給与所得者数は5400万人。
民間の事業会社が払った給与総額は192兆円で、そこから支払われた民間が納税した所得税は7.5兆円だった。

つまり、平均所得税率は、わずか3.9%でしかない。
所得税率を10%のフラットに引き上げれば、12兆円の税収増が簡単に実現できるのである。

日本は低・中所得層の税負担がかなり低く、大多数の給与所得者が所得税を殆ど払っておらず、累進課税により懲罰的な税が課される高所得者層は極めて少ないので、平均した所得税率が驚くほどの低率となっている。

これが高所得者層の海外移住を加速させ、結局はそのツケが低・所得者層に返ってくるのである。

現金を持つコストは金利である。
国債を買えば金利を得られるのに、現金をタンス預金していると金利を稼げない。
つまり、現金を持っていると金利の分だけいつも損をすることになる。

しかしゼロ金利になると、現金を持っている機会コストがゼロになるという現象が起こる。
タンス預金で現金を積み上げていても金利の損失が出ないので、世の中にお金が回らず、物価を上げなくなり、景気が悪くなる。

つまり、中央銀行がいくら金融緩和をしてお金の流通量(マネタリーベース)を増やしても、民間銀行の日銀当座預金口座に積み上っていくだけで、融資に回らない現象が起こる。

これを「流動性の罠」と言い、中央銀行の金融政策が無効化するのである。

スペインは世界で最も解雇規制が厳しい国の一つで、社員をクビにすることができない。

しかし2008年のリーマンショックの際に、あるスペインの銀行でもリストラせざるを得なくなり、行員に対して次のような提案をしたという。

「あなたの夢を実現するために5年間休暇を取りませんか?その間、今の給料の3割を保障しますし、休暇から戻ってきた時のポジションも保証します。」

この募集に応募した行員は、5年間の世界旅行に出かけても良いし、他の会社でアルバイトしても、その間ずっと銀行から給料を貰えたという。

その為、スペインでは、多くの中小企業は社会保険料の負担も重く、正式に社員を雇わず、結果的にスペインでは統計上では失業者なのに、証拠が残らない形で裏で給料をもらっている労働者が多く、闇労働市場が発達している。

人類史上最大の金融詐欺事件は、アメリカのバーナード・マドフ事件で、被害総額650億ドル(6兆円)という、とんでもない規模の詐欺が25年間も続いていた。

その手口は驚くほど単純で、古典的なネズミ講だった。

マドフはNASDAQ市場の創業メンバーで、会長にまで上り詰め、マドフ証券という証券会社も創業していた成功者で、彼が個人的に運用する「マドフ投資の会」を通して、人類史上最大のネズミ講は運営されていた。

マドフは毎年10%の配当を投資家に還元しており、着実にリターンを上げていたように見え、評判を聞きつけ集まってくる投資家の中でも選ばれた富裕層しか投資できないマドフのファンドは増々魅力を増していった。

ネズミ講は、それがネズミ講だと人々が気づくまで、誰もが儲かっていると錯覚できる仕組みで、最初に参加して破綻の前に退出する投資家が、後からやってくる投資家のお金をむしり取るゲームである。

25年間も富裕層から新規投資をかき集め続けたマドフのネズミ講は、リーマンショックを引き金とした世界同時金融危機で、多くの金融機関が資金繰りに困り、一気に資金を引き揚げる事となり、投資資金の返還に応じられなくなって、破綻した。

逮捕された当時72歳だったマドフに懲役150年が言い渡され、ビジネス・パートナーだったティエリは手首を切って自殺し、息子のマークはマドフ逮捕から丁度2年目の日に首を吊り自殺した。

日本にも「マドフ投資の会」とそっくりな仕組みの世界最大の「公的年金」という制度がある。

ハイパーインフレを予想した時に役に立つ金融商品や投資手段として、以下が考えられる。

<プロ用の金融商品>
・債権先物売り
・債権先物のプットオプション購入
・金利スワップの固定金利の払い
・日経平均先物の売り
・プットオプション購入
・ドル/円のファーアウト・オブ・ザ・マネーのドルコール/円プットオプションの購入

<個人向けの日本金融商品>
・国内不動産の購入
　→ハードランディングの状況下になると融資を受けれなくなるので、底値での購入は難しい。
　　ハードランディング時を生き延びられれば、ハイパーインフレで借金は大幅に減ってしまう。
・ドル建てのMMF
・債券ベアファンド
　→日本国債の先物の値動きとは逆の値動きをする投資信託
　　日本国債の先物の価格が下落すれば、標準価額が上昇する。
　　つまり国債価格が下がれば長期金利が上がり、儲かるのである。

ただ、これらは脇役であり、主役は「ドル資産の購入」である。

「安倍総理と黒田総裁チームが本当にやりたいのは、消費者物価上昇率5～7%のインフレを10年ぐらい続けて、累積赤字を実質的に半分以下にすることではないか」という憶測があるという。

確かに、これが実現すれば、物価は10年で2倍になるので、逆に政府の借金も実質的に半分に減ることになる。

マネタイゼーションでこれだけ金融緩和をしてしまった以上、いずれは5～7%のインフレは達成できるが、ブレーキがない車のアクセルをベタ踏みして、消費者物価指数7%を達成した後はハイパーインフレという綱渡りになる可能性が高い。

今後も年間80兆円ずつ国債を買い増していくので、ブレーキの無い車のスピードはどんどん加速を続けていくのである。

元日銀理事の早川英男氏は、2015年7月3日の講演で、「日本の量的緩和は8割方失敗に終わる。長期金利の急騰より前に、円が急落する可能性が高く、政府は日本人資産の海外逃避を防ぐために資本規制に踏み切らざるを得ない」と主張している。

資本規制とは、銀行窓口の閉鎖やATMの預金引き落とし制限、海外への送金禁止などが起こることである。

そして2016年の後半には、そのような事態が訪れるという。

ロイター　日銀の「賭け」8割失敗へ、財政再建の信頼薄＝富士通総研・早川氏

市中のお金の量は、市中に流通している紙幣と金融機関が日本銀行に預けている当座預金残高の合計である「マネタリーベース」で表される。

1990年代のマネタリーベースは40兆円で、2001年に日銀が「倍増して80兆円にする」と発表した時、市場は驚愕したという。
それが2013年3月の黒田バズーカー発射直前で、135兆円にまで膨らんでいた。

アベノミクスにより2013年4月に発射した第1回目の黒田バズーカーで「2014年末までにマネタリーベースを135兆円から270超円にまで倍増する」と発表し、2014年10月の第2回目のバズーカーで、「マネタリーベースが年間80兆円に相当するペースで増加するよう金融市場調節を行う」と発表した。

今や2015年6月末で、325兆円にまで膨らんでいる。

2010年のG20トロント・サミットで、他の国々が累積赤字の対GDP比をこれ以上悪化させないとか減少させるという目標の中、日本は「2020年度までにプライマリーバランスを黒字化する」という超大甘な国際公約で勘弁してもらった。

日本のプライマリーバランスは、21世紀に入ってからずっとマイナスの状態で、2014年度は対名目GDP比で▲4.4%と、よほどの奇跡が起こらないと達成できそうにない。

2015年7月に内閣府が経済財政諮問会議に提出した「中長期の経済財政に関する試算」によると、アベノミクスが成功して、今後5年間、名目GDPが3%以上、実質GDPが2%以上の成長が続くとする「経済再生ケース」でも、2020年度のプライマリーバランスはマイナスであり、2015年度の16.4兆円の赤字から縮小されるものの6.2兆円の赤字となる。
http://www5.cao.go.jp/…/k…/minutes/2015/0722/shiryo_03-2.pdf

この超プラス思考の試算では、実質GDP成長率2%以上が5年間続く前提となっているが、IMFの試算では日本の潜在GDP成長率は0.5%～1%とされている。
潜在成長率とは、資本、労働力、生産性ほ最大限稼働して達成可能な成長率であり、中長期的な成長率の天井となる。

日本の労働人口は毎年2%ずつ減っているので、潜在成長率を2%に引き上げるには、生産性をアメリカの2倍に引き上げねばならない。

いよいよ今後、日本では一家に一法人、さらには国民一人に一法人の時代到来の予感がする。

日本では、生きているヒトに対する所得税、相続税、社会保険料が上昇する一方で、法人税率だけが低下する。

日本政府は2015年度に152.6兆円の新発債と借換債を発行し、日本銀行は、そのうち72%に当たる110兆円もの国債を購入する。

2015年6月、7月、8月に発効された30年物国債も、9月時点でその6割りを日銀が買い取っている。

つまり、現在の日本は「実質的な財政ファイナンス(政府の借金を中央銀行が紙幣を増刷して賄うこと)」により、財政破綻をどうにか回避しているのである。

黒田日銀総裁が掲げた「消費者物価指数(CPI)を安定的に2%にさせる」という公約が達成されれば、「異次元の量的緩和」を中止せねばならなくなる。

発行される国債の7割を買い取っている日銀というプレイヤーが国債市場から撤退すれば、市場では日本国債は暴落し、長期金利は急騰する。

暴落必須の市場において、現在の0.3%という低金利で日本国債を購入するプレイヤーは存在しないので、入札で日本国債は売れ残り、日本政府は資金繰り倒産する事になる。

そういう意味ではCPIの2%達成は日本にとって非常に重要なイベントとなるし、CPIが2%になる以前に、市場はこれを意識し始めるだろうから、XデーはCPIの2%達成以降と安心しない方がよい。

2005年12月8日に東証マザーズに新規上場したジェイコム（現・ジェイコムホールディングス）の株式取引で、取引開始約30分後発行済み株式数の42倍という大量の売り注文が入りストップ安を付けた後、今度は逆にストップ高まで上昇した。
みずほ証券が「61万円1株売り」とすべき注文を「1円61万株売り」と誤注文して、400億円以上の損失を出し株式市場を混乱させた、いわゆる「ジェイコムショック」の時に、ひとりで20億円儲けた伝説の無職トレーダーがいた。

ちなみにこの時に、一番儲けたのはスイス最大手の投資銀行のUBSで、120億円を一瞬で稼いでいる。
これだけの大量の株を買うのは、トレーダーのシステムのリミットを超えてしまうので、当時は香港のトレーダーも動員して、社員総出で買いまくったそうである。

このUSBだが、この4年前の2001年11月に電通の新規上場で、ご発注をして数億円の損失を出していた。
この時は「61万円で16株」とすべき注文を「16円で61万株」で売り注文を出してしまい、みずほ証券のミスと数字が似ている。

ちなみに、東京のUBS証券はみずほ証券と同じビルの大手町「ファーストスクエア」に入っている。

よく金融機関は、政治家から「貸し剥がし」と言われて非難されるが。

しかし「貸し剥がし」とは、企業が借りていた融資の満期が来て、普通はまた同じ条件で銀行が貸してくれるのだが、この満期でもう融資を全部返してもらって、次は融資をしないという事である。

つまり、いきなり借金を返せと会社から取り上げるのではなく、あくまで契約通りに満期まで融資をして、「借換えはもうできないよ」というだけなのである。

日本で培われた金融技術である債務の「飛ばし」という日本語は、「Tobashi」という英語にもなっている。

ギリシャは国家ぐるみで粉飾決算をしていたが、使われた方法は古典的なものだった。
ある通貨を担保にして、別の通過を調達するのと同じ効果があるデリバティブ商品である「クロス・カレンシー・スワップ」を使った。

例えば、100億円を相手に渡して、1億ユーロを受け取り、満期まで円を貸した方は円の金利を受取り、逆にユーロを借りているのでユーロの金利を支払う。満期になると100億円が返ってきて、1億ユーロを相手に返す。交換レートは直近のスポットを使い、最後に戻ってくる時も同じスポットが使われるので、最初にトレードした時点での損益は何もないが、金利の変動などで損益が発生する。円とユーロの金利を交換(スワップ)しているので、スワップと呼ばれる。

しかし、ゴールドマン・サックスがギリシャ政府と取引したクロス・カレンシー・スワップは、最初に設定する為替レートを直近のスポットからかなり離れたものにしていた。

欧州連合の財務データの開示ルールでは、最初に余分に入ってきた金額をそのまま現金として扱い、デリバティブ取引による将来のキャッシュアウトは債務残高に含めなくても良かったのである。

ギリシャ政府は、ゴールドマン・サックスからローンを借りていて、その金利を定期的に支払っているのと同じキャッシュフローにも関わらず、このようなデリバティブ取引は、借金として処理しなくて良かったのである。

つまり、ギリシャ政府は、債務の「飛ばし」をやっていたのである。

ゴールドマン・サックスは、2兆円ほどの特殊なクロス・カレンシー・スワップをギリシャ政府と取引して、少なくとも数百億円ほどの利益を稼いだと言われている。
さらにその後のギリシャ危機でも、このギリシャの内情を知り尽くしたゴールドマン・サックスは、ギリシャ国際のCDSの自己勘定取引でも一儲けしたと言われており、抜け目がない。

北方領土以外にも日露の間で残されている問題に、シベリア抑留問題がある。

1945年8月9日に、満州から朝鮮半島まで攻め込んできたソ連軍が、日本の兵士や軍属を捕虜にし、そのまま抑留された。
その数は65万から100万人と言われている。

シベリア抑留と呼ばれるが、シベリアのみならずカザフからウクライナまでソ連全国に送り込まれ、建設作業の強制労働を強いられ、極寒地での厳しい重労働により、多くの捕虜が命を落とした。
その数は6万とも34万人とも言われ、正しい数はハッキリしていない。

モスクワの軍事史料館に残されたシベリア抑留者の資料には、日本人だけでなくドイツ人捕虜の分も大量にあり、各々の身上調書には名前や写真などが記録された名簿が残されている。

日本とドイツは、捕虜をそのまま抑留して返さなかったと非難しているが、ソ連では単なる捕虜ではなく、戦争犯罪人として裁判てせ裁き、有罪とした上で懲役刑に科したことになっていて、1人ひとりの判決文まで残されている。

ウラジオストクには今でも、抑留された日本人捕虜が建築したビルが建っていて、現役で使用されている。

日本以外のG7諸国は既に「グルジア」を「ジョージア」と呼んでいたが、日本も2015年4月22日に政府の要請を受け入れ「ジョージア」に改めた。

グルジアとはロシア南部カフカス地方の小国で、近年の対露関係の悪化に伴いロシア語読みから英語読みに変更するよう各国に要請している。

そもそも英語表記の「Georgia」はキリスト教の聖人ゲオルギウスに由来する。
ある異教の村で毎年、竜がアパレルため人身御共としてクジ引きで生娘を差し出していたところ、ある年、生贄にお姫様が当たってしまった。そこで馬にまたがり通りかかったゲオルギウスは、村人がキリスト教徒になる代わりに竜退治を買って出た、という日本のヤマタノオロチのような伝説があり、宗教画としても描かれている。

それ以来、男の子にゲオルギウスにちなんでゲオルグという名前を付ける事が多くなり、イギリスの王家がドイツ王室からゲオルグを招き、宇井ごよみしてジョージとなったのが、ジョージ1世である。

ちなみに、ジョージ2世の時代にイギリスはアメリカに植民地を広め、新しい土地に「ジョージ王の土地」という意味で「ジョージア州」と名付けた。

プーチン大統領が生まれた ソ連第2の都市「レニングラード」は、「レーニンの町」という意味である。

元々は、帝政ロシア時代の首都「サンクトペテルブルク」だった。
サンクトペテルブルクとは、「聖ペテロの町」という意味で、都市づくりを命じたピョートル大帝が自分と同盟の聖人ペテロにちなんで名付けた。「ピョートル」とはペテロのロシア語読みである。

1917年のロシア革命で誕生したソ連になって、首都をモスクワに移し、それまでの首都だった「サンクトペテルブルク」を「レニングラード」と改称された。

日本とロシアは海を隔てた隣国ということもあり、日本語として使われているロシア語は以外と多い。

寿司ネタとして人気のある「イクラ」は、元々は「魚卵」を意味するロシア語である。

「カチューシャ」とは「エカテリーナ」という女性のロシアでの愛称である。

「コンビナート」はロシア語で「工業地域」である。

「カンパ」もロシア語が由来の言葉で、「大衆に訴えて、ある目的を達成しようとする運動」のことである。

「インテリ」(インテリゲンチャ)も「知識階級」を指すロシア語である。

「ノルマ」もロシア語で「割り当てられた労働」のことで、まさに計画経済のソ連ならではの言葉なのである。

「終わりなき恐怖が続くより、恐ろしい形で終わったほうがいい」

By　マルクス

アウシュビッツで生き残ったユダヤ人の話は壮絶である。

ナチス・ドイツの戦況が悪化し、最後にナチスが収容所を放棄して出ていく日に、辺りにかつてない、いい匂いが漂ったという。

見ると、肉がたっぷり入ったスープが用意してあって、それを作ってナチスは出て行ったのである。

ところが、「あいつらも最後に人間らいし心を見せた」と喜んでそれを口にしたユダヤ人は、全員死んでしまった。

青酸カリ入りだったのである。

生き残ったユダヤ人は、体が弱り切っていて、食事場まで這っていくこともできなかったから、無事だったというのである。

このように、運で逃れる修羅場もある。

修羅場に直面した場合、正面突破するのではなく、体をかわす事も大事である。

検察が起訴するのは小沢一郎でも鳩山由紀夫でも、どちらでも良かったはずである。
しかし、鳩山氏の方が上手くかわして取引した事で、刃が小沢氏に向かった。

鳩山由紀夫の「故人献金」問題は、どう言い訳しても完全なクロである。
一方の小沢一郎は、裁判で無罪になったにも関わらず、政治的に立ち直れないほどのダメージを被ってしまい、戦術を誤ったとしか言いようがない。

現在、イランはウランを20%まで濃縮することができる。
原子力の平和利用を考えているだけならば、ウラン濃縮は5%まで行えれば十分なはずである。

ウラン濃縮を90%まで進めると広島型の原爆製造が可能となる。
イランにとって、このために必要な時間は1年と見られている。

イランは核爆弾を小型化し、弾道ミサイル「シャハブ3」に搭載することが可能となり、イスラエル、東西ヨーロッパが射程圏内に入る。

ちなみに「シャハブ3」は北朝鮮の弾道ミサイル「ノドン2」のコピーを改良したものである。

過去の歴史で、「イスラム国」によく似た昨日を果たした組織がある。

1919年3月に創設された「コミンテルン」(共産主義インターナショナル=国際共産党)である。

1917年11月にロシアで社会主義革命が成功したのを受けて、ボリシェビキ(共産主義者)は世界的規模で革命を起こそうとした。
その司令塔となったのがコミンテルンで、本部はモスクワに置かれたが、ソビエト・ロシア(1922年以降はソ連)とは関係ないという建前だったこともあり、コンテルンの公用語は、ロシア語ではなくドイツ語だった。

コミンテルンは各国に支部を作り、革命運動を指導した。
日本共産党も当初は、国際共産党日本支部と名乗っていた。

ナチス・ドイツと戦う際に、コミンテルンが存在するとソ連と米英の資本主義国との同盟関係に支障を来すということで、1943年5月にコミンテルンは解散した。

ヨーロッパ中世の大学は、教養課程にあたる自由7科目(文法学、修辞学、論理学、算術、幾何学、天文学、音楽)の習得に11年、神学の専門教育に16年かけたと言うので、全部を終えると27年かかった。

中世神学でも現代神学でも、基礎知識の部分は変わらないので、神学を勉強し始めて、全体構図が理解できるまでに25年くらいかかるのである。

マンション所有者は、販売パンフレットに記載されている支持層の深さ、杭の長さを確認する必要がある。

第三者機関による「住宅性能評価書」が付いている場合は、そこに杭長、さらに杭打ちの工法が明記されている。
工法が「現場杭」ではなく、工場から出荷する「既成杭」だったら注意が必要である。

現場杭は、現場で支持層を1メートル以上掘り、そこに鉄筋の網籠を入れ、コンクリートを流し込む。
もし支持層が事前調査の数値より深かったとしても、深く掘れば良いだけである。

しかし、既成杭の場合は、あらかじめ工場で製作した杭を使うので、支持層が深いと杭を発注し直さねばならなくなり、工期が遅れてしまう。
引き渡しが遅れるとディベロッパーは販売価格の20%の違約金を払わなければならなくなるので、その結果、工期を変更せずにデータ改竄をしてしまう事になる。

管理組合には、より詳しい「竣工図書」が保管されているので、杭の本数、長さ、柱状図によって建物の正確な支持深度を確認できる。

首都圏の場合、山手線の西側の地盤が固く支持層が地表に近い。

この辺りは大昔、富士山や箱根山の噴火で放出された火山灰が偏西風に乗って流れ着き、それから1万年以上の長い時間をかけて鉄分が酸化し、赤黒い土の「関東ローム層」が形成されており、支持層を覆っている土も粒子同士が強固にくっつき合い安定した地盤になっている。

武蔵野台地にある立川駅周辺は、わずか2メートル掘るだけで、固い支持層が表れ、杭打ちそのものが不要な建設現場が多い。

今回の杭打ち偽装が発覚した八王子市南大沢地区は、30メートル掘らないと支持層に達しない。

また東京湾岸エリアから千葉にかけては、埋立地が多いため、40〜50メートル掘らないと支持層に到達しない。
豊洲は支持層まで深さ41メートル、新浦安は深さ55メートルという。

意外な事に湾岸から離れた内陸でも埼玉の川口は支持層まで39メートル、大宮は50メートルと意外に支持層が深い場所もある。

マンションの杭を20メール以上深く打ち込まなくてはならない地域に建つマンションは、疑った方が良い。

そもそま杭は、建物の重量で上からかかる力を支えるのには強いが、水平方向から横にかかる力には弱い。
実際に横揺れの地震で、水平方向の力が加わり、液状現象が起き、建物の杭が途中て折れてしまったケースもあるという。

この経験からも、杭の長さは出来るだけ短い方が良い。

ちなみに原子力発電所は、地震による倒壊を避けるために、杭打ちをせずに、支持層まで掘り下げてから、支持層に直接、建屋を建てている。

マンションを支える杭の長さは、道路交通法上の積載制限があり、建設現場に持ち込める長さが、1本15メールまでとなっている。

つまり15メール以上長い杭は、トラックに積んで公道を走る事が出来ない。

支持層まで15メール以上の深さがある場所に建つマンションの場合、杭同士を現場で溶接して繋ぎ、延長する作業が必要となる。

しかも全体で2カ所しか溶接してはならないという決まりがあるので、事実上は45メールまでしか杭は地下に伸ばせない。

それでも支持層に届かない場合はは、マンションに地下空間を大きく取って、マンションの基礎を深くして45メール（ビルの高さで13〜14階に相当）の杭のてっぺんに繋げるという苦肉の策が講じられる。

細菌学を修めた結果、森鴎外は極度の潔癖症となり、生水は一切飲ます、果物を煮て食べていたという。

鈴木宗男氏は他の国会議員と握手の仕方が違う。

「握手は全員としなければならない。一部の人だけすると、どうしても握手しなかった人のなかに、あの人は自分とはしてくれなかったという気持ちが残ってしまう。だから全員とするか全員としないか、二つに一つなんだ」と言う。

だから時間が押している時は、初めから誰とも握手をせずに、車から身を乗り出して大きく手を振るだけしている。

北方領土ビジネスというのがある。

外務省が直接、自分達で右翼と真摯に対応するのを避け、右翼を騙るような連中を間に挟んで、その連中に右翼対策をしてもらう構造の中で生まれた。

具体的には、袴田茂樹(青山学院大学名誉教授)、吹浦忠正(ユーラシア21研究所理事長)とか、安全保障問題研究会という組織に属している人々に、便宜を供与し、情報を提供し、カネを流すことによって右翼対策をやろうと考えていた。

北方領土ビジネスに携わる人達は、北方領土問題がいつまでも解決しない事が自分たちの利益となり、食い扶持が残る構造になっている。
そして、北方領土の日などの行事を事務局で仕切ってカネにする。

北方領土問題対策協会(北対協)、北方領土復帰期成同盟(北方同盟)、北方領土返還要求連絡協議会(北連協)などがあるが、彼らの運動で北方領土交渉が前進したことはない。

2007年5月末に、元外務官僚の東郷和彦氏が『北方領土交渉秘録』という著書で沈黙し続けてきたことについて書いた。

日露の秘密交渉がどうして失敗したのか、1973年の秘密交渉や1992年のロシア側の秘密提案についても、初めて奥深い部分が表に出ている。

実名や交渉の経緯が細かく出ていて、国家公務員法上の守秘義務に抵触するギリギリの所まで踏み込んだ内容である。

驚くべきことに、1972～73年あたりで北方領土問題が一度解決しそうになった事があり、さらに1992年にも日ソ関係が本格的に動き出しそうになったある。

しかし、ソ連との関係を進めようとすると、必ず外務省の主流派「アメリカン・スクール」と呼ばれるアメリカ派と、条約畑の「条約マフィア」によって、潰された。

その背景には超大国アメリカの存在があったという。

北方領土交渉秘録―失われた五度の機会 (新潮文庫)

「愛国心は悪人の最後の逃げ場である」
by　タレーラン(19世紀フランスの謀略外交官)

国のためとか国益などと大きな声で言っている人は信用してはならない。

自民党で将来名をなす政治家のコースは、内閣官房副長官を経験するか、党の総務局長を経験するかというのがポイントである。

総務局長で頭角を現したのが、野中広務と古賀誠、谷垣禎一であり、内閣官房副長官を経験したのが海部俊樹、小渕恵三、森喜朗、山崎拓、加藤紘一、安倍晋三、両方やったのが小沢一郎と鈴木宗男である。

政府や官邸という権力の表と裏を見ることができるポストが内閣官房副長官である。内閣総理大臣が知る話で役人から上がってくる情報は全て官房副長官を通るからである。

それから報償費(機密費)も扱うことになる。
機密費は痕跡が全くつかないと世間では思われているが、そうではなく、内閣参事官のところに記録があり、内閣官房副長官が見せろ言えば出してくるので、機密費の流れを知ることができる。

自民党の総務局長は、衆議院、参議院の選挙に関して全ての候補者の割り振りをするポストで、公認するかどうかは、まず総務局長が判断する。

接待や賭博などで政治家に極力貸しを作るのは外務省の一種の文化である。

外務省の業界用語で、「便宜供与」というのがあり、AA、BB、CC、CCーGG、DD、TTーXX、TTランクの分類がある。
この便宜供与を受けた国会議員は、全員リストに載っていて、このリストは大臣官房総務課で集中管理され、必要がある時はその情報が使われる。

2005年10月に、鈴木宗男氏が質問した「在外公館が行っている便宜供与に関する質問主意書」によって、この分類と国会議員に対する便宜供与が998件あった事が明らかになった。

「情報操作」と「政策広報(宣伝)」というのは、実は同じことである。

敵がやるもの、あるいは自分達に都合が悪いものを情報操作と呼び、自分達に都合のいいものを政策広報と呼ぶ。

結局、情報のリークというのが、公権力の仕事であり、情報を恣意的に、断片的に流す事を組織的にやれば、どんなに強いマスコミでも勝つ事はできない。

どの国、どの時代にも、権力者にとって気に入らない政治犯罪は存在する。

戦後、日本には政治犯罪は存在しないという建前になっている。
日本の場合、国策捜査によって、検察が政治犯罪を経済犯罪に転換し、それを裁判所が追認する構造になっている。

日本の政治はこのように形で動いていて、司法の世界で政治の物事を解決するという思考そのものに問題が潜んでいる。

内閣官房報償費(機密費)の札束の薄茶色の帯封には、銀行の名前が書いていない。

内閣官房報償費とは別に、外務省報償費(機密費)というのがあるが、外務省の内規で、領収証の添付が義務付けられていて使い勝手が悪い。

だから、外務省の役人と食事をしたジャーナリストは少ないはずだが、実名を記載した記録が残っている。
外務省報償費で3回も食事をすれば、りっばな情報提供者扱いとなる。

局長クラスが、腹をくくって領収証不要の掴み金で良い、という制度的にはできるが、ただし局長がそれを認めたというサインが必要で、その記録が残ることになり、そんな腹をもっている局長は外務省にはいないという。

「1人の死は悲劇だ。しかし100万人の死は統計上の数字に過ぎない」とヨシフ・スターリンは言ったが、問題は大きくなればなるほど、人々の関心は小さくするのである。

物事を統計的に、数字の問題として捉えた途端に、私達の感情のスイッチは切れてしまい、思考が止まってしまう。

アメリカでは、同時多発テロ事件が起こった2001年9月11日を境に、しばらくの間、交通死亡事故の件数が増加したという。

飛行機は車よりも統計的に安全であるにも関わらず、人々は感情的になり、その結果、車という比較の上では飛行機より危険な交通手段を選んだ為に、事故が増えたのである。

ちなみにアメリカでは、毎年交通事故が劇的に増加する日がある。
それは確定申告の日で、納税のストレスが高まり、毎年交通事故が急増するという。

浜田省吾の代表的な反戦歌に『八月の歌』がある。

浜田は広島出身の被爆二世で、彼は呉の高校に通っていた。
呉は広島、長崎に次いで、日本で3番目に被爆者が多い町で、広島に原爆が投下された時に、呉から多くの人が救助に向かい被爆した。

その為、戦争に対する嫌悪感や平和への思いが強い町である。

八月の歌　浜田省吾

連合軍は、戦後に日本の戦犯をA級、B級、C級に分類し、極東国際軍事裁判で裁いた。

A級戦犯は、侵略戦争を計画し、実行した平和に対する罪。
B級戦犯は、病院を攻撃するなど国際法の交戦法規違反。
C級戦犯は、捕虜や一般人の殺害・虐待など人道に対する罪・

戦争責任者が罰せられたA級戦犯のうち死刑判決は7人で、上官の命令で行動した現場の兵士が多かったB、C級戦犯は実に約1000人が死刑判決を受けている。

日本の真珠湾攻撃は、宣戦布告の通知が遅れた為、米国は卑怯なだまし討ちと批判した。

宣戦布告はワシントンの日本大使館からアメリカに伝えられたが、攻撃開始から1時間後のことだった。

ワシントンの日本大使館では、前日に駐米大使館員の転勤に伴う歓送会をしていて、日本から暗号電文が届いているのは分かっていたが、英訳するのに時間がかかってしまったという。

日本は当然、宣戦布告後に奇襲攻撃をする予定で作戦を計画していた。

天動説は古代ローマの天文学者プトレマイオスが唱え、1400年間信じられてきた。

それに対して、ポーランドの天文学者コペルニクスは、地球が他の惑星とともに太陽の周りを回っているとする地動説を唱えたが、カトリック教会に配慮して死ぬ間際まで発表しなかった。

聖書では地球は宇宙の中心にあり、天は神が創った変わらぬものと教えられていたので、地動説はキリスト教の教義に反していたからである。

1600年に地動説を擁護したジョルダーノ・ブルーノは異端とされ、火炙りの刑に処せられた。

望遠鏡を持参して科学的にカトリック教会に地動説を説明したガリレオ・ガリレイは、異端審問にかけられ、「今後、聖書に反する地動説を支持してはならない」と言い渡される。

この時にガリレイが「それでも地球は回っている」と言ったと伝えられているが、最近の研究では、どうやら弟子が後から付け加えた話というのが有力だという。

異端審問で有罪となったガリレオは、軟禁状態で晩年を送る事になり、1642年に78歳でこの世を去る。

ガリレオはカトリックの世界では、ずっと異端児扱いされ、カトリック教会が彼を許したのは、ガリレオの死後350年経ってからだった。

1965年にローマ教皇のパウロ6世がガリレオ裁判に言及した事が発端となり見直しが始まり、1992年にローマ教皇ヨハネ・パウロ2世がガリレオ裁判が誤りだった事を正式に認め謝罪した。

昭和初期、東京都内には3000軒近い銭湯があったが、 1945年（昭和20年）の東京大空襲により、約400軒に激減したという。

しかし戦後の復興とともに1969年（昭和43年）にはピークの2687軒まで再び増加した。
高度経済成長の時代は、日本人にとって銭湯がもっとも身近にあった時代ということになる。

残念なことに2015年（平成27年）には約650軒にまで減ってしまった。