マンション所有者は、販売パンフレットに記載されている支持層の深さ、杭の長さを確認する必要がある。

第三者機関による「住宅性能評価書」が付いている場合は、そこに杭長、さらに杭打ちの工法が明記されている。
工法が「現場杭」ではなく、工場から出荷する「既成杭」だったら注意が必要である。

現場杭は、現場で支持層を1メートル以上掘り、そこに鉄筋の網籠を入れ、コンクリートを流し込む。
もし支持層が事前調査の数値より深かったとしても、深く掘れば良いだけである。

しかし、既成杭の場合は、あらかじめ工場で製作した杭を使うので、支持層が深いと杭を発注し直さねばならなくなり、工期が遅れてしまう。
引き渡しが遅れるとディベロッパーは販売価格の20%の違約金を払わなければならなくなるので、その結果、工期を変更せずにデータ改竄をしてしまう事になる。

管理組合には、より詳しい「竣工図書」が保管されているので、杭の本数、長さ、柱状図によって建物の正確な支持深度を確認できる。