金利上昇という規定路線のシナリオに対して、住宅ローンは固定金利で借り入れない方がよい。

10年後に多少の金利上昇で支払いが増えたとしても、現在の長期固定金利ほどの金利(20年固定で1.4%)まで急上昇するとは考えにくいからである。

2018年5月現在の一般的な住宅ローンの変動金利は、0.5%を切っており歴史的な低金利となっている。
そこから計算すれば、現在、変動金利で返済を始めれば10年後には残債が当初の7割まで減っていることになる。

残債が大幅に減っていれば、金利上昇に耐性ができることは、あまり知られていないが、事実である。
固定金利という高すぎる保険料を支払うよりも、歴史的な低金利を最大限に利用して、早く借入元本を減らすことが賢明である。

結婚関係になくても家庭裁判所に調停を申し立て、DNA鑑定で相手男性と「親子」だと分かれば、認知手続きをすることが可能である。

しかし、この制度には落とし穴があり、男性がDNA鑑定に応じない場合は、強制的に血液等を提出させることができない。

1721年(享保6年)の人口調査によると、当時の江戸の人口の男女比は、男性100に対して女性55と、圧倒的な男性過多社会だった。

これは、生活水準の低下を恐れて、女児を中心に間引きが行わていたのと、男性が田舎から単身で奉公や出稼ぎに来ていたからだと推測される。

こうした男余り現象の中、江戸の男性(18～60歳)の未婚率は、実に5割に達していた。

年収と恋愛意欲の関係を調査したデータはないが、年収とセックスの頻度やパートナーへの愛情の相関を示す調査はいくつかある。

2008年に、生保と金融サービス専門家が組織するMDRT日本会が30～40代のサラリーマン夫婦に実施した調査では、「結婚相手を愛しているか」の問いに、年収300万円明の夫婦は48%が「愛している」と回答したが、年収800～1000万円では35%しかいなかった。

また毎日キスをしている夫婦の割合やセックスの回数も、年収が低くなればなるほど多くなる傾向があった。

総務省の調査によると、未婚女性は35歳を過ぎると、その後に結婚できる確率は1割あるかないかである。

これがかつて、勝間和代氏が唱えた「35歳独身限界説」である。

近年、アメリカの研究で、「女性に限っては、18歳ころまでに性行為をしてしまうと、高校中退や大学未進学の確立が2倍に高まる」ことが分かったという。

望まぬ妊娠をするせいもあるが、それだけではなく、本来、家庭の形成を前提とすべきセックス自体の快楽に溺れ、正常な判断力を失ってしまうという。

「草食系男子」は英語で「Grass Eating Boys」と言うが、米国ても草食系男子が増えている。

米国で29歳まで未婚男性は、1970年には16%だったのが、2010年には55%にまで急増している。

近年、コンドームの出荷数が減少傾向にある。
減少は1999年からで、2013年の国内出荷数は260万グロス(1グロス=144個)と、この10年で2割減っている。

コンドーム出荷数の目立った減少時期(1999年、2005年)は、実はPCのインターネット普及(1998年～2000年)と、ケータイのネット環境整備(2003年～2005年)の時期と一致する。

当初、コンドーム出荷数の顕著な減少は、1999年に日本で発売された低用量ピルが原因だと言われたが、ピルは発売段階ではまだ目立って普及していなかった。

2011年のたった1年間に流れた情報の量は、人類がそれまて書いた全書籍量合計の1921万倍にあたる。

2014年リクルートマーケティングパート―ナーズの調査によると、現在、交際相手のいない20代は、女性で60%、男性で76%にも及ぶ。

2015年のオーネットの調査でも、「20歳」時点だけで切り取るとさらに少なく、女性7割強、男性8割弱が、現在、彼氏・彼女がいない。

また、2014年の明治生活福祉研究所の調査では、「過去に一度も交際経験がない20代」が、女性で23%、男性では41%にも上っている。

2015年に発表された内閣府の「少子化社会対策白書」では、未婚で恋人がいない20代男女の約4割が「恋人は欲しくない」と回答している。
そのうち男女とも45%前後は「恋愛が面倒」だと答えている。

2015年のオーネットの調査でも、「恋人は別に欲しくない」と答える20歳の女性が4割、男性が35%と過去最低の数字となっている。