世界史を考える場合、重要なことが2つある。

第一は、交通やコミュニケーションが発達するまでは世界史は成立しなかったという事実である。
その意味で、世界史とは近代的な現象なのである。

第二に、世界史は複数存在するという事である。
ちなみに、25年ほど前までは単一の世界史が成立すると考える人々がいた。
マルクス主義の唯物史観に基づいて、歴史は原始共同体、奴隷制、封建制、資本主義、社会主義、共産主義と発展していくという仮説が一定の影響力を持っていたのである。

だから、ソ連の義務教育では「世界史」という科目は存在しなかった。
なぜなら、共産主義を目指すソ連の歴史の中に世界の歴史は吸収されていくと考えていたからである。
だから、ソ連史の教科書に米国や日本の歴史についても記述されていたのである。

中古マンションを選ぶ際にベストの条件は、
「2003年～2005年竣工(築11年～13年)で、なおかつ大規模修繕を実施済み」
の物件である。

2003年～2005年頃は、後の2006年～2007年の不動産プチバブルと言われていた時期に竣工したマンションに比べて、地価も平均工事単価も低かったため、全体的に割安と言える。

つまり販売価格が同じであっても、占有面積が広いマンションが多い。
築11年～13年が経過しているので、価格も安定傾向となり、今後大幅に下がることは少ないともいえる。

なお最近は築11年～13年経過程度であれば大規模修繕の計画はあっても実施していない物件も多い。

次の選択としては、
・2000年以前に竣工した物件で、築年数を気にするのであれば1回目の大規模修繕実施済みの物件(築16年程度)
・築年数を気にしないのであれば、2回目の大規模修繕を実施済みの物件(築20年超)
も候補に挙がる。

より良いのは、万が一建物に不備があったとしても、瑕疵を立証し不法行為を問える竣工後20年未満の物件がよい。

欠陥物件を避ける方法の一つとして、「問題が発覚したマンションのデベロッパーがてがけ、問題が発覚した直後から施工を開始する物件」を選ぶという考え方がある。

名誉を挽回するために、その会社は一気に「品質重視」にシフトする可能性があるからである。

つまり、「パークシティLaLa横浜」の事業主である三井不動産、「ザ・パークハウスグラン南青山高樹町」の三菱地所レジデンス、「パークスクウア三ツ沢公園」の住友不動産が、該当する。

2014年のマンション販売戸数ランキング

1位　住友不動産　　　　　　　　6310戸
2位　三菱地所レジデンス　　　　5300戸
3位　野村不動産　　　　　　　　4820戸
4位　三井不動産レジデンシャル　4640戸
5位　東急不動産　　　　　　　　2550戸
6位　大和ハウス工場　　　　　　2290戸
7位　プレサンスコーポレーション　2270戸

5位までの5社に、東京建物、大京の大手2社を加えて、「メジャー7」と呼ばれている。

老朽化マンションの建替えは進んでおらず、国土交通省の調査によると、2015年4月現在で、立替が実施された物件は累計で211件しかない。

現在、日本のマンションストックは600万棟あり、そのうち築30年以上のマンションは140万棟を占め、建替えの目安となる築40年以上は44万棟にも上る。

今後もマンションの老朽化は急速に進み、築40年以上のマンションは10年後には140万棟、20年後には277万棟に達することになる。

月々5万円を25年間、10%で運用するとする。
元本は、5万円×12ヶ月で1年分が60万円。60万円×25年で1500万円となる。

単利10%で25年間運用だと、33,812,500円と2倍以上となり、
複利10%で25年間運用すると、66,341,670円と4倍以上になる。

つまり毎月10万円を積み立てながら10%複利で運用すると25年後には1億円を超えるのである。

貯蓄性のある年金保険や学資保険のパンフレットを見ていると、「返戻率」という数字が表示されている。

例えば、30年間、毎月1万5000円を支払う年金保険の場合、「払込保険料総額は540万円、60歳で一時金として559万円ほ受け取れるので、返礼律は103.5%」といった説明がされている。

19万円も増える、3.5%も増えるなら悪くない、と一瞬感じてしうが、年利に直すと利回りが0.3%となってしまう。
さらに、この0.3%の利回りが30年間固定され続け、個人年金保険は途中で解約すると元本割れになる期間が長く続く。

「返戻率」の本当の意味に気づいて、こんな低い利回りで固定させたくないと思っても、元本割れしてしまうとなると、なかなか解約しにくくなる

よく銀行では、ボーナスや退職金の運用を促す目的で、高金利の定期預金と投資信託をセットで販売するキャンペーンを行っている。

こうしたキャンペーンでは、「定期預金は3ヶ月もので、キャンペーン金利の適用は当初の3ヶ月間のみ」といった条件が付いている。

「500万円の投資信託を買い、同じく500万円を金利上乗せのある定期預金に入れる」というキャンペーンの場合、投資信託の販売手数料が3.24%とすると、購入時に支払う手数料は16万2000円となる。

一方で、年利3%で3ヶ月ものの定期預金で得られる利息は、1ヶ月分の利息が1万2500円、3ヶ月分は3万7500円となり、税引後は3万円となる。

まり、金利上乗せで得られる利息は、投資信託購入で支払う手数料よりも低く、この手のキャンペーンでは「銀行は絶対に損をしない仕組みけになっている。

資産運用においては、運用成績の足を引っ張る「金融商品の運用コスト」と「税金」をできるだけ抑える必要がある。

投資信託の場合、購入時にかかる「販売手数料」と運用期間中ずっとかかり続ける「信託報酬」がコストとなる。

「販売手数料3%、信託報酬2%」の投資信託Aと「販売手数料無料、信託報酬0.5%」の投資信託Bの1つのファンドが全く同じ運用成績だったとした場合、それそれに1000万円を投資した時の収益差は、1年後は32万円、10年後には53万円、20年後には87万円、30年後には141万円にもなってしまう。

期待するリターンが実際に得られるかどうかは事前には分からないが、保有期間中のコストは確定している。
金融商品を選ぶ際には、コストが低いものを優先すべきである。