英語のパーソン（人間）という言葉は、ラテン語のペルソナを語源としており、これは仮面を意味する。
人間は誰しも仮面を被って生きている、という事のようである。

米国税庁によると、アメリカの税制度があまりに複雑であるため、国民は納税申告書の記入に推定66億時間を費やしている、ということである。

また、個人・企業・非営利組織のコンプライアンスにかかる年間コストは、推定3000～4000億ドル。

アメリカの子供1人当りにかけている教育費はスイスと並んで世界一だが、国際的なテストの結果では、アメリカの子供は常に他国の子供より劣っている。

高校を卒業する子供の割合は75%と大半の先進国よりも低い。

また17～24歳のアメリカ人の75%は、兵役に不適格で、その理由の1つが教育レベルの低さとの報告がある。
子供の1/3が肥満か体調不良で、1/4が高校の卒業証書を持っておらず、高卒であっても多くは基本的な言語能力と算数の能力を測る軍資格試験に落ちている。

アメリカが医療に費やしているお金はGDPの17%で、世界平均の2倍であるが、成果を出しているとは言えない。

アメリカの出生時平均余命は世界15位、乳児死亡率がアメリカより低い国は48カ国ある。

アメリカの医療でコスト削減できるのは衛生面で、院内感染は、心疾患、がん、脳卒中に次いで、アメリカの死因の第4位となっている。

社会は独裁制から寡頭制、民主制へと進化して混乱に至り、そのあとまた独裁制に戻る。

By ブラトン『国家』

アメリカ国民の50%は連邦所得税を全く支払っていない。

最近ある証券会社がまとめた資料によると、大金持ちが作った株式会社42社が全世界で雇っている人間の数は総勢400万人以上にのぼる。

1980年代末にドイツでは小麦の価格が上がった時、「邪悪な投資家」を抑え込む為、商品取引所での小麦取引を禁じる法案が可決された。

その結果、小麦の値段は青天井となり、結局3年後にこの法律は廃止された。

1950年代のアメリカでも同じことが起こり、議会はタマネギに関する同様の法律を成立させた。
ちなみに、この法律は廃止されず、アメリカでは現在もタマネギだけが先物取引所で取引ができない。

この法案が可決した直後に、タマネギの価格は2倍に跳ね上がり、ここ10年はどんな食品よりも値上がり幅が大きく、あもりの高値となりインドが価格統制をしいたほどである。

ローマ帝国は200年に渡り、貨幣に混ぜる非金属の割合を増やしていった。

紀元54年にネロが帝位を就いた時、ローマの貨幣は純金か純銀だった。

しかし、268年になる頃には、銀貨に含まれる銀は僅か0.02%まで減り、金貨は姿を消していた。
賢いローマ人が財産を貨幣から金地金へと移していったからである。

これが「通貨の価値を下げる(debase)という単語の語源である。

1929年の株価大暴落は、先立つバブルが引き寄せた一部の投資家だけで、このはじけたバブルの影響をもろに受けたアメリカ人の数はごく僅かにすぎなかった。

恐慌を大きくしたのは、株価の大暴落そのものではなかった。

当時の銀行は株を買う事が可能だった為、アメリカの国中の中小銀行がバブル熱の果てに苦境に陥っていた。
これをみた議会は1930年に、スムート・ホーリー法を制定し、2万品以上の輸入品以上の輸入品に対する関税を記録的な高さに引き上げた。

すると貿易相手国からアメリカに対して報復関税を突き付けて来たため、大恐慌に発展してしまった。

シンガポールは移民の国であり、50年前は100万人が湿地で暮らしていたが、現在の人口は500万人となっている。

シンガポール国民及び永住権を持つ住民の1/4、総人口の半分が国外で生まれた移民である。

シンガポールが繁栄した理由の1つが、貯蓄率と投資率の高さである。
シンガポールの国民一人当たりの貯蓄率は世界一である。

シンガポールでは貯蓄は強制で、国民は収入の20%を中央積立基金(CPF)、すなわち国民年金に充てなくてはならない。
20%のうち、16%は雇用者負担である。

CPFは個人口座にある個人のお金なので、国民はそれを医療、教育、住宅購入に充てることができる。

アメリカで最も健全な成長を見せている産業の1つが訴訟市場である。
アメリカ合衆国の弁護士数は他国の弁護士を全て合わせた数よりも多い。

アメリカでビジネスをする時の必要経費のかなりの部分を占めているのが、爆発的に増えた訴訟費用である。

現在、アメリカの国民総生産の17%を医療に使っている。
これは世界平均の2倍以上である。
医療ミス対策ポリシーによって求められている不要な検査、訴訟に対する保険費用が医療費を高騰させている。

アメリカの破産法では、無一文になっても学費のために借りた教育ローンの借金だけは帳消しにできない。

現在、アメリカだけで年間20万人以上のMBA学位取得者が生まれている。アメリカ以外のMBA取得者を合計すると年間に1万5000人。

1958年のアメリカにおけるMBA取得者は5000人で、アメリカ以外のMBA取得者は皆無だった。

シンガポールはサンスクリッド語で「ライオン」を意味する「singa」と「都市」を意味する「pura」が合わさり「Singapore」と言う国名になった。
この国の誕生については、『マレー年代記』が詳しい。

14世紀初頭、シュリヴィジャ帝国の王子サン・ニラ・ウタマがこの島を探検するために上陸したところ、ライオンとおぼしき動物を見たという言い伝えがある。
王子はそれを縁起の良い事と捉えて、この地に王国を築いて「ライオンの都市」という国名にした。

お金は嫉妬と絡みやすい。
会社でも、誰がいくら貰っていると言う話になり、必ず不公平感が出る。
こういうしっとや疑心暗鬼は職場のチームワークを乱す元凶だし、会社に対する不信感にもつながってしまう。

サイゼリアでは、社員全員の給料を透明化している。
胸のネームプレートに貼っあるシールを見れば、互いの給料が一目で分かるようになっている。

しかも、「この技術をマスターしたら、これだけ給料が増える」というように、技術の習熟度によって給料が決定される。

勤続年数が長いベテランだから上司になるのでは無く、技術を極めた人が上司になる。

ここまで仕組み化すると、嫉妬や不公平感も無くなる。

給料に対する不満は、金額そのものよりも、公正さが守られているかが重要で、その公正さを守る為には、全てをオープン化するしかない。

スポーツ心理学のジム・テイラー博士が提唱する「ポジティブ・プッング」と呼ばれる8個条。

第1条　「わたしは愛されている!」(自己親愛感)
第2条　「わたしはできる!」(自己効力感)
第3条　「大事なのは挑戦すること!」(チャレンジ精神)
第4条　「自分の行いに責任を持つ!」(自己責任感)
第5条　「失敗しても大丈夫!」(失敗受容感)
第6条　「間違っても修正できる!」(逆境対処能力)
第7条　「自分のやっている事が楽しい!」(自己幸福感)
第8条　「わたしは変わる事ができる。(自己変容感)

アメリカの子供1人当りにかけている教育費はスイスと並んで世界一だが、国際的なテストの結果では、アメリカの子供は常に他国の子供より劣っている。

高校を卒業する子供の割合は75%と大半の先進国よりも低い。

また17～24歳のアメリカ人の75%は、兵役に不適格で、その理由の1つが教育レベルの低さとの報告がある。
子供の1/3が肥満か体調不良で、1/4が高校の卒業証書を持っておらず、高卒であっても多くは基本的な言語能力と算数の能力を測る軍資格試験に落ちている。

自動車メーカーのランボルギーニは、元々はトラクターの製造会社だった。

軍放出のトラックを改造してトラクターを作っていたフェルッチオ・ランボルギーニは、1948年にランボルギーニ・トラットリーチ社を設立し、イタリアの農耕機械大手メーカーに育て上げた。

自動車の製造販売会社となるアウトモビリ・ランボルギーニ社の設立は1963年である。

フェルッチオは、フェラーリ－を買おうとエンツォ・フェラーリ－を訪ねたところ、フェラーリ－氏はトラクター運転手に自社の高級スポーツカーを運転してほしくないと鼻であしらった。

その為、フェルッチオは発奮し、自分で自分のスポーツカーを製造するのである。