お見合いで何人目でベストな相手と出会えるか、つまり何人目まで見送るのが最適かを、研究している経済学者がいる。

その研究によると、3人の時は1人、10人の時は3人、50人の時は18人、100人の時は37人、1000人の時は368人で見送るのをやめると最適になるという。

人数が増えていくと、見送る人数が全体の36.8%の時に、ベストパートナーと出会える確率が最も高く、「37%ルール」と呼ばれている。

世帯主の年齢階層別貯蓄の分布状況(2人以上の世帯)
(総務省統計局「家計調査報告(貯蓄・負債編)」2011年)

60歳以上　　64.6%
50～59歳　　17.8%
40～49歳　　12.2%
30～39歳　　 5.0%
30歳未満　　 0.4%

日本の個人貯蓄総額1400兆円のうち64.6%を60歳以上の人達が所有している。
これは国が戦後、「貯蓄増強中央委員会(現・金融広報中央委員会)」を創設し、国を挙げて国民に貯蓄を推進していた時期が影響していると言われている。
当時は、戦後復興資金を集める必要があり、貯蓄をすることが美徳とされていた。

それに対し、39歳以下の貯蓄額は非常に少ない。

2人以上の世帯における貯蓄ゼロ世帯比率は、2013年には31%となっている。
(金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」2013年)

貯蓄ゼロとは、1か月に使い切る預貯金口座以外の口座を持っていない世帯のこと。

スポーツビジネスの経済学で紹介される有名な理論に「ルイス=シュメリングの逆説」がある。

アメリカ人ボクサー「ルイス」とライバルのドイツ人ボクサー「シュメリング」は戦力が拮抗しており、1938年当時の二人の試合は、異例の7万人の観客を集めた。

通常のビジネスでは、良い製品を作るほど収益が上がるが、スポーツビジネスでは、選手の実力が拮抗しているほど試合が盛り上がり、収益は上がる。

スポーツビジネスで収益を上げるには、一人勝ちするのではなく、ライバルと互角の勝負で試合を盛り上げる事が大切になる。

オリンピックの国別メダル獲得数は、人口だけではなく、GDPで決まる。
GDPが多いと、経済的資源を選手養成に使えるため、人口と一人当たり所得から成るGDPが影響する。

アメリカのろい罪学者が考え出した、経済成長によって何個のメダルが増えるか予測する式もある。

日本の経済成長が内閣府の通り1.8%で成長すれば、2012年のロンドン大会から2016年のリオデジャネイロ大会までに、日本のメダル獲得数は0.63個増える。

<計算式>
900(オリンピックのメダル総数)×0.01(GDPが0.1%成長した時のメダル増加数)×0.07(経済成長率・年1.8%なので4年で7%)=0.63

毎年、一年間に就業する人数

医師　　　　　　　8000人
弁護士　　　　　　2000人
プロサッカー選手　110～130人
プロ野球選手　　　75～90人

小学生の男の子の夢の上位3位のサッカー選手、プロ野球選手、スポーツ選手で35%を占める(栄光ゼミナール・リサーチ2009年「第1回あなたとあなたの子供の夢」)が、夢を実現できる確率はかなり低い。

一般的に収入が高い人の方が、幸福度が高いというのは事実である。
しかし、日本では戦後、経済成長によりGDPは4倍になったが、国民の幸福度は殆ど変化していない。

所得が高い人の方が幸福なのに、所得が増えても幸福にならないので「幸福のプラドックス」と呼ばれている。
このパラドックスは、「順応仮説」と「相対所得仮説」の2つの仮説で説明される。

所得が増えた時は一時的に嬉しいが、1年経つと当たり前になってしまう。
このように、人は今の環境に慣れてしまうというのが「順応仮説」である。
不幸な出来事も同様に、離婚すると男女とも一度は幸福度が下がるが、男性は4～5年、女性は2年で元の幸福度に戻るという研究もある。

自分の所得と回りの人の所得の比率から幸せを感じるというのが「相対所得仮説」である。
全員の所得が上がっている場合、相対的な所得は変わらないので、誰の幸福度も上がらないということになる。