2014年12月9日火曜日

『専門家の予測はサルにも劣る』では、データを集めて未来予測すればするほど未来は当たらないとい例が数多く紹介されている。

1941年に、著名な英国人ジャーナリストのH.N.ブレールスフォードは「既存の6大国の間で戦争は起こらないだろう」と予測したが、その直後に第一次世界大戦が勃発した。

また1929年に、アメリ人経済学者アーヴィング・フィッシャーは「これから数カ月の間に株式市場は大幅に上昇するだろう」と書いた、その1週間後に世界大恐慌に繋がる大暴落が起きた。

情報が多いほど予測は外れるのである。

『専門家の予測はサルにも劣る』単行本

2008年３月に一般社団法人日本経済調査協議会が「人口減少時代の企業経営」と題したレポートがまとめられている。

このレポートでは、2004年をピークにして人口減少が始まった日本の実態に「大きな戦争も疫病もない状態での人口減少は、人類にとって初めての経験」と危機感を募らせ、今後の日本企業のサバイバルを考察している。

JR北海道の2013年3月期の鉄道事業の売上は780億円。
それに対して経費は1100億円かかっている。

このように大幅な赤字を垂れ流しながら、会社が成り立っているのは、国鉄民営化の際に国から提供された「経営安定化基金」と呼ばれる資金を保有し、それを運用しているからである。

しかし、この運用益は実質的に、国の特別会計が負担しており、JR北海道は税金によって維持されているのである。

今後の日本は、急速にプレゼンスを失っていく。
2010年には世界経済の5.8%を占めていた日本のGDPは、2030年には3.4%になり、2050年には1.9%になる。

経済成長のスピードも西ヨーロッパを下回り、今後40年を通して1.1から1.2%で推移し、その結果、2050年には日本系土井は現在の3分の1になってしまう。