Facebookは社員をどんどん増やし、今では1.8万人に増えている。

社員1人当たり25万人のユーザーだったのが、現在は10万人程になり、きめ細かいサポートができていると言っている。

インデックス投資信託を購入する際には、毎月「定額」で積立購入するのがベストである。

定時定額で積み立てる「ドルコスト平均法」のメリットとして、株価が高い時には少ない口数の投信を買い、株価が低い時には多くの口数の投信を買うことで、平均購入単価を下げることがでるからである。

一方で、取り崩す時には「定額」ではなく、「定率」で利益確定すべきである。

定額で取り崩してしまうと、株価が低い時に多くの口数を売ることになり、運用資産の減少を加速させてしまう。
売却の際には、ドルコスト平均法のメリットが、逆にデメリットになってしまうのである。

『ウォール街のランダム・ウォーカー』では、保有資産の4%を取り崩す「4%ルール」を推奨している。
考え方としては、ポートフォリオの期待リターンからインフレ率を引いた数字が年間の取り崩し比率となる。

4%という数字の根拠は、米国において株式：債券=50：50の資産配分で運用して年5.5%の期待リターンを見込むという前提で、インフレ率を1.5%と仮定すると、毎年4%を取り崩すだけならば、計算上は保有資産を減らさないで運用し続けられるという考え方である。

日本の場合は、インフレ率は現在ほぼ0%なので、もう少し多めに取り崩しても良いといえる。

取り崩しのタイミングは、毎月でなくても良く、半年に1回とか、年に1回でも構わない。

世界最大のインデックスファンド運用会社の米国バンガード社は、「投資の世界で最も一貫性のある現象が、平均回帰性である」と主張している。

「平均回帰性」とは、短期的にはランダムに発生しているように見える現象であっても、長期的には平均値に収束していく性質の事で、統計学では「大数の法則」と呼ばれる。

投資において、資本主義経済の拡大再生産のパワーという捉えるどころのないものであっても、長期で投資し続ければ、平均回帰性の力が働いて、あるべき平均値(期待リターン)に収束していは、プラスリターンを得られるというのである。