金日成の生家はクリスチャンだった。
だから金日成はビリー・グラハムというアメリカの著名な牧師を何度か北朝鮮に招いている。

キリスト教が盛んな韓国に違い、朝鮮戦争後に北朝鮮に教会が無くなってしまったが、1980年代後半に再建され、現在は平壌には教会が4つある。

プロテスタントが2つ、カトリックが1つ、正教が1つという内訳である。

オバマ前大統領が政権の引継ぎをトランプ大統領に行った際に、「アメリカに差し迫っている一番の安全保障上の脅威は、北朝鮮である」とはっきりと伝えたことが確認されているという。

また同時に、トランプがオバマに要請した唯一の情勢説明も、北朝鮮に関すものだったと言われている。

つまり、アメリカの国益にとって、中東は北朝鮮よりも伝統的に優先されるが、アメリカの安全保障上の脅威と言う観点で最も緊迫しているのは中東よりも北朝鮮なのである。

日本では殆ど報道されていないが、ローマ法王のフランシスコが2017年10月に南スーダンを訪問しようとした。これにはバチカンの世界戦略が反映している。

南スーダンの石油開発は殆ど中国が行っており、アフリカにおける中国の石油開発の拠点であ。中国はエネルギーを独自に獲得できるようになり、中国の超大国への道か加速する。

これに対してアメリカが介入してスーダン南部を分離させ、2011年に南スーダンを建国した。
つまり南スーダンという国家は、中国の超大国化を防ごうとしてオバマが作った満州国のような傀儡国家なのである。

ちなみに南スーダンが独立する際に北と南で別れたのは、部族ではなく宗教である。
北スーダンはイスラム教で、南スーダンはキリスト教である。

そこで、この混乱の中、南スーダンを北東アフリカでのキリスト教の拠点にするという発想が、バチカンの世界戦略として出てきたのである。
バチカンは、イギリス国教会のカンタベリー大主教と相談したうえでやると言っており、現代の十字軍ともいえる。

最近、中東における同盟国間に当たらな構造変化が起きており、イスラエルとサウジアラビアの接近が始まっている。

2016年にサウジアラビア国王の安全保障顧問のアンワル・エシュキという予備役少将が、エルサレムに行き、イスラエルの安全保障担当補佐官のドレ・ゴールドと会っており、そのことを隠そうともしていない。

エルサレムは1947年の国連総会における分割決議依頼、国際的にはどこにも帰属しないとされていた都市である。
それをイスラエルは第一次中東戦争の1949年に西エルサレムを支配下に置き、1967年の第三次中東戦争で東エルサレムも一方的に併合してしまった。

このエルサレムの地に、サウジアラビアの要人が訪れて、安全保障についてイスラエルと公然と会談をしているのである。

エジプトの力が弱まり、イラクも解体した今、スンナ派のリーダーシップをとる最大の盟主はサウジアラビアである。
そのサウジアラビアが、シオニスト国家のイスラエルと交渉をしているという事実は驚きである。

両国にとって共通の敵となるイランの存在が大きくなったのである。
アラブは一つという古典的なパラダイムは機能しなくなり、今やシーアは対スンナ派という大きな対立軸となっている。

イランは宗教的な最高指導者は別として、トルコやイスラエルと並んで、中東の中では民主的な選挙で大統領や議員が選ばれている。

基本的には民主主義が機能しているが、その民意が核開発を指示している。
イランではリベラル派も含めて、国民のほぼ全てが核開発を指示している。

つまり、イランでは反核運動が存在せず、民意に支えられた核というものか、イランの核問題を非常に複雑にしている要因の一つとなっている。

イランには高度に発達した多的な分名国家という側面がある一方で、革命防衛隊という強力な武力部隊も存在する。

この部隊の資金は、イラクの石油による収入で賄われている。
イランの武力が委託国内において、現イラク政府を助け、反イスラム国の軍事行動を支えている。

同時にシリアにおいても、アサド政権の側に立つ形で、イランは反イスラム国の軍事行動ほ取っている。

つまり、地中海から湾岸に至るまでが、強力なシーア派
イランの実働部隊で占められており、これを担いイランをイラクが資金的に支援するという構図になっている。

現在の状況は、アメリカにとって21世紀初頭のイラク戦争は何だったのかという不条理な事になっている。
あの時、アメリカは血を流してイラクのスンナ派フセイン政権を倒し、シーア派の国家を作り、それが現在のイラクである。
その後、同じシーア派の国家であるイランの影響力が増し、イラクを中心としたレバント地域が肥沃な「シーア派の三日月地帯」となっしまった。
アメリカが犠牲を払ったイラクが、今ではアメリカと敵対するイランの重要な資金源になっているのである。

これはアメリカの失態であり、それを修正できなかったのがオバマ政権だった。

イスラエルは、最先端の軍事テクノロジーを作っている。

現時点で、防空用の鉄の屋根システムによって、近距離ロケット弾による攻撃の98%は防御できるようになっている。

これはAIによるアルゴリズム計算が進んだからである。

AIを発展させるイスラエルのやり方は興味深く、ブラックボックスにしないで、技術を全部オープンにしている。
オープンにして他者の関心をリードするには、常に先頭を行かねばならない。
完全にオープンにすることで、技術革新を専攻させるという発想なのである。

アメリカのようにブラックボックスにして販売していると、技術革新を遅らせてしまうリスクになるという発想なのである。

江戸時代における老中の勤務というのは、江戸城内の御用部屋に通勤していたが、同時に老中の役宅、あるいは評定所の3か所で勤務することがあった。
つまり、自宅でま在宅勤務が認められていたということである。

また、江戸幕府の重要な政策と意思決定かどこを意識して行われていたかというと、大阪の経済だけではなく、京都の朝廷だった。

禁裏朝廷を意識していたので、京都所司代には、調停を監視するという重要任務が全権委任されており、老中に次ぐ高位の官僚だった。
その下で、禁裏付武家や女院付武家、仙洞付武家、つまり中宮や上皇に付けられた幕府の旗本もおり、武士が朝廷のど真ん中に入っていき、そこでは小幕府ともいうべき制度が事実上機能していた。

江戸時代の官僚制は、巧みに京都を支配していた。

エルサレムはユダヤ教、キリスト教、イスラム教それぞれにとっての聖地であり、歴史的にもその所有権をめぐり紛争が絶えない都市である。
ゆえにエルサレムは1947年の国連総会において、どこの国にも属さない都市とし規定された。

ところが、現状は在イスラエルのアメリカ大使館をテルアビブからエルサレムに移転する法律が1955年に既にアメリカ議会で成立している。
後はそれを本当に実行に移すかどうかという状況となっているが、歴代の米大統領はこれをやったら大変な事になるのが分かっているので、大使館の移転を6ヶ月毎に先送りし続けてきた。

大統領選挙の度に、どの大統領候補も米大使館のエルサレムーの移転を公約に掲げるが、選挙後には忘れてしまうという構図が、恒例行事のように繰り返されてきた。

トランプも2017年5月に一度先送りをしているが、今後はどうするのか注意が必要である。

20世紀以降の米大統領で長老派に属しているは、28代のトマス・ウッドロウ・ウィルソン、34代のドワイト・D・アイゼンハワー、45代のドナルド・トランプの3人だけであるが、この3人にはある種の共通項がある。

ウィルソンは国際連盟を提唱したが、当時のアメリカでは他国の煩わしいことには関わらないという孤立主義(モンロー主義)の立場を取っていたため、現実離れしていると米世論は大反対していた。
しかしウィルソンは、神から成功を約束された自分はやるべきことを実行するだと、国際連盟の設立に動き、成立を実現するが、アメリカ議会が批准を拒否し米国自身は参加てきなかった。

欧州において連合国遠征軍最高司令官だったアイゼンハワーはが指揮したノルマンディー上陸作戦は、一種の博打だった。
上陸した場所のドイツ軍が弱かったのて、たまたま成功したと言われており、大変なリスクを取った作戦だった。
あのタイミング、あの場所て良いのかと様々な議論が当時あった中、アイゼンハウワーは神懸かり的な強い信念で決断した。

そしてトランプを入れて、この3人の人物像は決して偶然の一致ではなく、長老派としての共通項を持っている。
生まれる前から自分は選ばれているという刷り込みがあるので打たれ強く、逆境に強い。
加えて、長老派は絶対に反省などしない。
自分がしたことについて、何がまずかったと反省するような発想は全くない。

自分は神から選ばれているのだから、成功が約束されているという意識が非常に強く、後はいかに大きな仕事を成功させるかという信念のみに腐心するのである。