1人当りGDPが、幸福度の基本的な指標として世界中の国々で使用されている。

しかし、最近の研究ではGDPと幸福度の相関性は多くの人が考えるよりも遥かに説得力に欠ける。

1人当りGDPに注目するあまり、確実に幸福度を上げると分かっている他の要素を犠牲にし、GDPを上げる方向へと舵を切り、以前としてゆがんだ経済政策が進められている。