国際アグリバイオ事業団によると2010年の遺伝子組み換え(GM)作物の栽培面積は1億4800万ヘクタールとなり、世界の農作物の約10%に達した。
種子の独占化が進み、多国籍企業の食料支配が強まっている状況が明らかになった。

現在、世界で販売されている種子の70%を、10の多国籍企業が提供する寡占化が起きている。
しかも、トップ企業のモンサント社、デュポン社、シンジェンタ社という遺伝子組み換え種子開発企業がトップ3を占めている。

遺伝子組み換えによる品種は、なんでも枯らす強い除草剤に抵抗力を持つ「除草剤耐性作物」、殺虫毒素が作物の中でできる「殺虫性作物」の2種類と、この2つの性質を組み合わせた品種があり、省力化・コストダウンになるというのが売り文句だった。

しかし、GM作物の栽培を初めてから15年が経ち、殺虫毒素の影響を受けない害虫の発生、除草剤に抵抗力を持った雑草がはびこり、費用も手間もかかり、農薬が増加する悪循環に陥り始めている。

米食品センターは、1996年から2008年に農薬の消費量が3億8300ポンド増加しているとしている。
2008年に、世界銀行はGM作物に未来は無く、有機農業など環境保全型農業に投資すべきと調査報告書を出している。