米FRBのベン・バーナンキが、FRBのスタッフに指示して、バブル崩壊を経験した日本経済を研究して書かせた「デフレを防ぐ～1990年代の日本の経済の教訓～」という論文がある。

この論文の中で、バブルが崩壊はた後、中央銀行が金融緩和を徹底して実施しなければ、経済全体に打撃を与え、名目GDPの縮小、失業率の増加、株価・土地価格の暴落といった問題が頻発すると書かれている。

更には、「1991年から1995年にかけて、日本銀行が政策金利を、あと2%保険として下げていれば、日本はデフレを回避できたであろう」と書かれている。

また、「デフレのコストはあまりにも大きいため、デフレを起こしてはならない。少しでもデフレに陥るリスクがあるのなら、インフレがもたらすリスクを恐れず、中央銀行が積極的な金融緩和を実施すべきである」とも書かれている。