原油価格の下落はアメリカ経済にとって、間違いなくブラス要因となる。

原油価格とアメリカの経済成長率は、明らかに負の相関関係が確認できる。
つまり、原油価格が下がるとアメリカの経済成長率は確実に上がるのである。

また、原油価格の下落は、他の先進国の経済にもプラスに働くが、アメリカ経済ほど顕著ではない。

アメリカ特有の理由があり、広大な国土における人々の移動は自動車に頼らざるを得ない車社会となっているからである。
アメリカ国民1人当たりのガソリン消費量は、年間350ガロンと断トツの世界一位である。
ちなみに日本は一人当たり年間100ガロン程度と、アメリカ人は日本人の3倍以上のガソリンを使っている。

人口もアメリカは3億人と、日本の2倍以上なので、アメリカ国民が使用するガソリンの量は日本国民の6倍以上となる。

日本でも原油価格が下がるとガソリン代は安くなるが、景気の押し上げ効果はアメリカほどではない。
日本では原油価格が半額になったとしても、ガソリン価格は2割程しか下がらない。
日本のガソリンの店頭価格の4割が税金で、実際の原油価格は6割程度しか反映されていないからである。

一方、アメリカではガソリンの小売価格に占める税金割合が低く、原油価格が半額になればガソリンの価格が4割も下がるのである。

アメリカ人にとって必要経費のガソリンの価格下落は、可処分所得が増えることに繋がり、消費が増え、景気を押し上げるのである。