経済学者のジャック・ハーシーュライファーが提唱した「パワーのパラドックス」によると、経済的な弱者が保護されると必ず、保護されることによって競争しなくても構わなくなり、時間に余裕が生まれ、その時間を政治活動に使うようになるという。

保護されることで時間的な余裕を手に入れた経済的弱者が、その時間を使って、更に政治的強者になるという、パワーの逆転が起きるというのである。

日本経済研究センターが2014年に出したレポートで、中国は数年のうちに「中進国の罠」に陥ると予測されている。

中進国の罠とは、国民一人当たりGDPが1万ドル程度まで経済整地用をすると、その国の成長が鈍化してしまうという現象である。

中国は既にピークの9%から7.5%へ経済成長が低下しているが、今後、あっという間に経済成長率が4～5%に下がりうると予測されている。

イエス・キリストとは、名がイエスで姓がキリストではない。
イエスは、旧約聖書のヨシュアに対応する紀元1世紀のパレスチナにごく普通にあった名である。

これに対してキリストとは、ギリシャ語の「クリストス」に由来する。

ヘブライ語の「マーシアッハー」あるいはアラム語の「メーシーハー」のギリシャ語形である。
元来の意味は「油を注がれた者」で、旧約聖書では、王、祭司、預言者を指すときにこの言葉が用いられている。

1世紀のパレスチナでは、この言葉は救世主を意味していた。
だからイエス・キリストという表現は「イエスは救世主である」という信仰を告白する意味を持つ。

重要なのは知識ではなくて、空想力である

by アインシュタイン

〇米国が参戦した戦争での米兵死者数

第二次大戦　　　　405,390人
第一次大戦　　　　116,520人
ベトナム戦争　　　 58,220人
朝鮮戦争　　　 　　36,570人
イラク戦争　　 　　   4,490人
アフガニスタン戦争　2,360人
湾岸戦争　　　　　 　 380人

『American War and Military Operations : Lists and Statistics』
CSR Report for Congress. iCasualties.org

不動産価格のデータが整備され、定点観測的に記録されているのは先進国だけで、特に中国の不動産価格のデータはアテにならない。

中国では、その年にその地域で取引された不動産の売買価格を、不動産面積で割ったのが、その年の不動産価格のデータとなっているという。

つまり、高額物件が多く取引されていれば、データ時用では不動産価格が上昇したようにみえ、逆に定額物件が多く取引されていれば不動産価格が下落したように見えてしまう。

GDPの動きと株価の動きを比べると、景気や経済と株価とに強い関連は無い。
特に日本では企業収益と株価も強い関係がない。
少なくとも短期的には景気、経済と株価の間には強い関連は無い。

過去の推移をみると、日本でもアメリカでも上場企業の時価総額の総和の上限はGDPの140%程度で、下限は日本で50%、アメリカで70%程度となっている。

つまり、日本の場合、いくら株価が高騰していても時価総額の総和がGDPの140%に近づけばやがてピークに達する可能性が高く、株価がどんなに暴落していてもGDPの50%なで落ちると、回復すると考えられる。