『日本の地価が3分の1になる! 2020年 東京オリンピック後の危機』(2014年9月刊)では、2040年に日本の地価が現在の3分の1にまで下落すると予測されている。

同書では、エリアごとの人口減少比率が紹介されており、2040年時点で杉並区71%減、渋谷区70%減、新宿区51%減、横浜市66%減、大阪市61%減、仙台市68%減、名古屋市60%減、福岡市67%減と、東京23区を始めとした日本の主要都市の人口減少に歯止めがかからず、消滅の可能性を指摘している。

また20～64歳に対する65歳以上の割合である「現役世帯負担率」に注目しており、現役世帯負担率が上がるほど地価を押し下げるとしている。

このまま現役世帯負担率が上がり続ければ、日本全体の地価は2010年から2040年にかけて毎年平均3.1%下がり、30年で62%下落してしまうという。

『日本の地価が3分の1になる! 2020年 東京オリンピック後の危機』