陸軍参謀本部は、企画立案から評価まで自分達でやっていたので、「成功」と「大成功」しかなく、失敗はあり得ない組織になってしまった。
失敗を認めない例として、ノモンハン事件の停戦協定が昭和14年9月に結ばれた後、翌昭和15年1月にできた「ノモンハン事件研究委員会」の結論は、火力に対しこれからますます精神力を強くすることを要す、というものだった。
自分達の立案した差郡で非常に苦戦はしたけれども、敵の圧倒的な火力に対して精神力を持って白兵突撃をやって、見事に互角に戦ったという結論だった。
自分達の立案した差郡で非常に苦戦はしたけれども、敵の圧倒的な火力に対して精神力を持って白兵突撃をやって、見事に互角に戦ったという結論だった。
しかも、昭和の日本陸軍の参謀は、負けてもクビにさえならず、どんなに負けても参謀に責任はなかった。
責任を取らせるとうろたえたり、いじけたりして自由な発想ができなくなるからだという。
責任を取らせるとうろたえたり、いじけたりして自由な発想ができなくなるからだという。
斬新な作戦構想を練るのが参謀の任務であって、その作戦を採用した指揮官が全責任を取るシステムだった。
ノモンハンでも、関東軍先任参謀の服部卓四郎と作戦参謀の辻政信は、一度左遷されるが、昭和16年の夏には二人とも参謀本部の作戦かに戻っている。
しかし、植田謙吉関東軍司令官は、責任を取らされて退役になり、現場で直接指揮を執った指揮官は、撤退の責任を負わされ、みんな自決している。
陸軍では、軍法会議で敗因を究明するのではなく、自決を強要したという。
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