人生を決めてしまうような出来事の8割が、35歳までに起こる。
キャリアの最初の10年で、生涯の賃金が決まる。

by  メグ・ジェイ(臨床心理学者)

日本では1974年にアフラックが、がん保険を最初に発売してから、がん保険の加入率は2010年で33%と、日本人の3人に1人が加入している。

しかし、これほど、がん保険が普及しているのは、日本と韓国、台湾だけだというが、日本、韓国、台湾だけに、がん患者が多いというデータはない。

アメリカでは1980年代に、米国上院高齢化問題特別委員会が、「がん保険:不安をあおって利益を上げる仕組み」というレポートを作成している。
これによると「販売においては、不安をあおる方法が取られている」「多くの会社はがん保険の販売を促進いるにあたって統計を誇張してい」と報告されている。

アメリカでは普及していない、がん保険が、日本では爆発的に売れている。

がん保険の常套句として、「がんによる死亡は年々増加」と言う文言が使われるが、人ががんで死ぬ確率は横ばいで、増える傾向はない。
がんによる死亡者が増えているのは、日本では高齢者が増えているからである。

年齢別に区切ると、がんに罹る人は30代・40代では100人のうち1～3人、50代は20人に1人、60代は10人に1人、70歳以上は5人に1人というデータがある。

つまり、がんに罹る確率は「若い時は低く、年齢が上がるとともに高くなる」のであり、がんの死亡率も、年齢が上がるほど高くなるのである。

フランス人画家のゴーギャンは、43歳で妻と5人の子供を捨てて、タヒチへ旅立った。

それ以前は、休日に趣味で絵を描いている証券マンだった。
株式市場が暴落し、仕事に不安を感じたゴーギャンは、絵画に専念することを決意したと伝えられている。

タヒチでは14歳の女性と結婚した。

晩年のゴーギャンは、病気を患い、金銭的にも困窮し、決して幸せではなかったと言われるが、素晴らしい絵を残し、後世で評価されている。

2013年4月から「65歳定年制」が施行され、正社員のサラリーマンは希望すれば65歳まで働けるようになった。

年金支給年齢まで働けれるようになって喜んでいる人がいるが、大間違いである。
どうやら、生涯年収は変わらずに、人生における労働時間が増えるだけという結果のようである。

例えば、三菱電機は「定年年齢選択型給料」を採用し、55歳になった時に、現状維持のまま60歳で退職するか、65歳まで働きたいのなら給料カットをのむか、という選択肢を与えられ、どちらかを選ばねばならない。

65歳定年を選択した場合、56歳で子会社に出向となり、給料は2割カット、さらに60歳からは5割カットされるという。
つまり、5年間多く働いても生涯賃金は900万円しか増えないのだから、冷や飯を食う為に最後の会社員人生を使うようなものである。

三菱電機の場合は、生涯賃金が増えるので、まだ良いかもしれないが、会社によっては、定年を延長した為に生涯賃金が減るケースもある。

「信じる者に対して証拠は不必要である。信じないものに対して証明は不可能である」 

by スチュアート・チェイス(アメリカの経済学者、1888年-1985年)

「ダンバー数」とは、友達や上手くいく集団の人数は150人までである」とした仮説である。

『友達の数は何人?―ダンバー数とつながりの進化心理学』 [単行本]

Googleのホームページには、「グーグルの理念」として10項目が掲げらている。

注目すべきは、6番目の「悪事を働かなくてもお金は稼げる」という項目。
営利企業としては利益を追求しなければならないが、ユーザーの利益にならない事はやらないと謳っている。

グーグルが考える「悪事」とは、検索結果ページに内容と関連性のない広告が載る事、検索結果のランクに手を加えてパートナーサイトの順位を高める事などを挙げている。

だが、新しいプライバシーポリシーで、グーグルがやろうとしている事は、ユーザーの嗜好を分析され、何かに誘導されるのは明らかで、彼らが掲げる「理念」とは真逆の行為をしている。

Google が掲げる 10 の事実

2006年に東京海洋大学・客員准教授に就任した「さかなクン」は、小学校の卒業論文に「将来の夢は水産大学の先生になること」と書いていたが、受験に失敗し専門学校に進学した。

普通ならば、この時点で彼の夢は消えていただろう。

しかし、その後、彼はテレビ番組「全国魚選手権」で優勝し、魚関係の番組の制作をサポートするようになり、アルバイト先の寿司屋で描いていた緻密な魚のイラストが評判となり、「魚イラストレーター」として仕事を始める。

更には、テレビのドキュメンタリー番組に出演した事がきっかけで、水族館の展示を手伝い、魚専門のサイエンスライターの仕事をするようになり、著作も出版することになる。

さかなクンは、魚が好きで、とことん勉強し、魚の帽子までかぶって、魚に関するあらゆる事を知っている人物として、世界的な有名人になっている。

2010年にはクニマスを同定し、天皇陛下にも謁見している。

さかなクン＆プクプク

スウェーデンの教科書『あなた自身の社会』には、13歳から増えていく法的な権利や義務、消費者としての基礎知識、社会保障制度などについて、分かりやすく書かれている。

「あなたは18歳未満なので、法的には未成年です。未成年ということは、あなたが自分の生き方を自由に決める権利を持たないことを意味しています」とビシッと書かれている。

権利を主張するには、一定の教育を受けて一定の年齢になり、社会の一員としての自覚が生まれてからでないと、認められないという事だろう。

『あなた自身の社会―スウェーデンの中学教科書』 [単行本]

中国では土地は「人民のもの」であり、個人所有は認められてず、使用権が認められている。

土地は「人民のもの」なので、その土地をどうするかは、「人民の代表」が決定する。つまり、地方政府が勝手に処分できる。

2010年に地方政府が不動産売却で得た収入は、37兆円となっている。
地方政府の官僚は、土地開発業者に土地の使用権を売る見返りに、賄賂を受け取っている。売却額の3割が賄賂と推定されている。

土地使用権の売却額はGDPに換算されており、中国のGDP拡大の要因となっている。

人生の四大支出

〇住宅
平均購入価格　3,739万円
(住宅支援機構　平成19年度フラット35利用者調査)

〇教育
幼稚園から高校まで私立の場合　1,625万円
幼稚園から高校まで公立の場合　　550万円

〇老後
60～80歳までの生活費　2,880万円
(総務省　平成19年家計調査)

〇生涯医療費　　2,400万円
(自己負担＋健康保険)

ロシアの人口問題で特徴的なのは男性の平均寿命が、60歳前後と低いことである。

プーチンが大統領に就任した後、ウォッカが大量に生産されるようになり、ロシア人男性の平均寿命は低下している。

ウォッカの生産量が増えると国民の政治意識は低くなり、政権にとって統治が容易になる。

ブッシュ大統領は、イラク戦争をやるまで、イラクにシーア派とスンニ派の両方がいるのを知らなかった。

もし、イランとシーア派が得をすると知っていれば、アメリカはイラク戦争に踏み切らなかったという説もある。

ブータンの面積は九州とほぼ同じで、人口70万人。

隣国の中国と国交を結んでおらず、国防は全面的にインドに頼っている。
ブータンの国防費はインドが全額負担し、インド軍700人がブータン国内に駐留している。

ブータンの国家財政に占める自主財源は7割に留まり、残り3割はインドや日本からの援助に頼っている。
他国からの援助を受けながら、国民の医療や教育を無料にしている。

GDP至上主義に疑問を呈したブータンなのに、皮肉なことに2011年のGDP成長率は8.1%と東アジアで第2位。(1位はスリランカ)
世界でも11位の成長率となっている。

さらに2012年の経済成長率は12.5%と予測されており、中国を超えている。

デンマークの国民負担率は69.5%だが、医療費と教育費が無料となっている。

大学の授業料も無料で、学生寮も無料で入居できる。
さらに、毎月7万円程度の生活費が、国から支給されるので、アルバイトをしないで学情に専念できる。

日本の女性の就業率が、アメリカ並みに高まれば、日本のGDPは16%増加する。

つまり、今の日本経済の成長率が1.6%とすると、女性参加がアメリカ並みになることで、今すぐに10年後の生活水準と所得水準を得ることができる。

18世紀末、江戸の人口は100万人を超えていた。

当時のロンドン、パリの人口はともに50万人程度。
ニューヨークの人口は、3万3千人だった。

『中核派VS革マル』で、お互いがいかにして敵に見えてくるのか、その仕掛けが明らかにされている。

中核派にとって、革命はすぐ先にあり、今ここで革命的な行動をする事が重要である。

しかし、革マル派にとって近未来的に革命が起きることはない。従って当面、革命党の認識を強化することが重要になる。
革命の可能性が無いのに過激な行動をすることは、権力の弾圧を招くだけなので有害と考える。

だから中核派には、革マルが権力と迎合していて、反革命そのものに見える。
一方、革マルの方から中核派を見ると、革命、内乱を訴えることは権力の弾圧を呼び込むだけなので、危険な挑発者以外のなにものでもないという事になる。

『中核VS革マル』 (講談社文庫)

立花隆さんの蔵書は7～8万冊。毎月の書籍代は10数万円。
医学書や理系の専門書を大量に買う時は月に50万円使うこともある。高くない本だと、一度に両手に持てる重さの限界が、3～4万円なので毎週1回買い出しをする。

佐藤優さんの蔵書は1万5千冊。毎月の書籍代は20万円。

総務省の2012年「就業構造基本調査」によると、夫の所得が1500万円以上で妻の所得も1500万円以上の世帯が1.1万世帯ある。

夫婦二人共に1000万円以上にすると3.9万世帯、共に800万円以上にすとる10.4万世帯、共に600万円以上にすとる38.7万世帯となる。

ちなみに600万円以上の所得がある夫は612万人いるが、600万円以上の所得がある妻は60万人しかいない。

また、夫の所得だけで1250万円以上の世帯は57万世帯だが、夫婦で1200万円以上稼ぐ世帯は156万世帯と多くなる。

総務省統計局　平成24年就業構造基本調査

厚生労働省の特殊法人「雇用・能力開発機構」が総工費455億円をかけて建てられ、赤字続きだった「スパウザ小田原」は、ヒルトンホテルに8.5億円で払い下げられた。

売却で生じる損失約446億円は、実に約５万人分の失業保険に相当した。

ヒルトン小田原リゾート&スパ

日本政府が国歌を最初に必要としたのは、明治維新後の1869年(明治2年)だった。

英国王子が来日した際に、欧州の儀式では両国の国歌を演奏する事を知った新政府が慌てて作ったのが「君が代」だった。
儀式の為に間に合わせの曲だったので、「君が代」には建国の精神を歌う要素は薄く、歌詞も空疎で、曲も大げさなだけの実用音楽だった。
英国国歌が王を讃える歌詞なので、それにならったのかもしれない。
もし、新政府設立後に最初に来日したのが、英国王子ではなく、フランス政府の高官だったら、維新政府らしい革命歌になっていたかもしれない。

ちなみに、この時の曲は歌いにくく、1880年(明治13年)に改作されたものが、今の「君が代」となった。

その後、明治政府は「君が代」は近代国家の国歌としては適切でないと、1882年に、今の東京藝術大学音楽部に当たる音楽取調掛に対して、国歌を選定するよう指示している。

この時に、改めて国歌を制定していれば、「君が代」は国歌でなくなっていたかもしれない。
音楽取調掛が無能だったおかげで、新たな国歌は作られなかった。