力士の月給(日本相撲協会)

横綱　282万円
大関　234万7千円
三役(小結・関脇)　169万3千円
幕内　139万円
十両　103万6千円

着物の値段が30万円、雪駄が3万円程かかるので、この給料だけでは足りず、タニマチからのバックアップが必要となる。

子供にかけた教育費は、6%の利回りで帰ってくるというデータがある。

親にとって、子供への教育費は効率の良い投資だと言える。

短資会社という金融機関同士の短期資金の貸し借りを仲介する業者が、日本には3社(上田八木短資、セントラル短資、東京短資)あり、その経営陣には、多くの日本銀行出身者がいる。

「長期投資のグル」であるジェレミー・シーゲル(ペンシルバニア大学)によれば、1802年から2世紀でアメリカの消費者物価は10倍に値上がりしたが、最初の年に米国債に1ドルを投資していると200年後には1万ドルになった。

それに対して、1802年に株式インデックスに1ドル投資していれば、750万ドル増えた事になる。

株式投資は、何もしなくても二世代で億万長者を生み出すパワーを持っている。

2012年末時点の世界の株式時価総額は約55兆6600億ドル(4840兆円)。

2009年末時点では約45兆9600億ドルだったので、世界の株式マーケットは3年間で21.1％拡大した事になる。

　　　　　　　　　　時価総額(百億ドル)　対世界比率
アメリカ 　　　　     　20008334　　     　 35.9%
中国（上海+深セン）      3697376 　　　　　6.6% 　
日本　　　　　　　        3681994 　　　　　6.6%　　
イギリス　　　          　 3396504　　　　　 6.1% 　
フランス（+α）      　　 2832188　　　　　 5.1% 　　　
香港 　　　　　     　　 2831945　　    　　 5.1% 　　　
インド　　　　　          2497827　　　    　 4.5%　
カナダ　　　　　          2058838　　　    　 3.7% 　　
ドイツ　　　　　          1486314　　　    　 2.7%　　
オーストラリア 　    　 1386873　　　    　 2.5%
スイス 　　　        　　1233438　　　    　 2.2%
ブラジル 　　     　　　1227447　　　    　 2.2%
韓国　　　　　        　 1179419　　　    　 2.1%
スペイン　　　          　 995088　　　　　 1.8%
南アフリカ　　          　 903371　　　　　 1.6%
ロシア 　　　　          　825340　　　　　 1.5%
シンガポール　      　　 765077　　　　　 1.4%
台湾　　　　　         　 735292　　　 　　 1.3%
メキシコ　　         　　 525056　　　 　　 0.9%
トルコ　　　         　　 315197　　　 　　 0.6% 

上位20カ国　　    　 52582928　　　   　 94.5%
世界合計　　　    　 55664069

経済学的に最も正しい投資法とは、世界市場全体に投資いる事なので、それぞれの市場のインデックスを時価総額の比率に応じて保有することで、世界市場ポートフォリオが完成する。

世界で最も尊敬されている投資家のウォーレン・バフェットは、ニューヨーク大学で投資理論の先駆者であるベジャミン・グレアムの教えを受けた後、1956年に25歳で故郷のネブラスカ州に戻った。

そして、家族や友人から資金を募って小さな投資会社を始めた。
この時のバフェット地震の出資額は100ドルだった。

バフェットの最初の大勝負は32歳の時で、カード会社のアメリカン・エクスプレスが、取引先のスキャンダルにより、株価が65ドルから35ドルへと半値に暴落した。
バフェットは、このスキャンダルがカード事業の主要業務に影響を与えない事を確認すると、当時の運用資金の4割に当たる1300万ドルを投じて、同社株式の5%を取得した。
その後2年間で株価は3倍になり、バフェットは2000万ドルの売却益を得た。

現在の資産は420億ドル(5兆円)と言われているので、最初の100ドルを半世紀の間に4億2000倍に増やしたことになる。
バフェットは、この莫大な資産を、投資のみで築いたのである。

世界の主要スポーツブランドの売上比較

Nike 　　 　 19,597億円
adidas　　　　13,794億円
Puma　　　　　3,110億円
アシックス　 　2,478億円
シマノ　　　 　2,218億円
ミズノ　　　 　1,550億円
Under Amour 　 1,196億円
Li Nihg　　　　　1,163億円(中国最大手)
ANTA　　　 　　1,160億円(中国2位)
デサント　 　　　830億円
361 Degrees　　　 725億円(中国大手)
Xtep Inti.　　　　　722億円(中国大手)
Peak Sport　　　　605億円(中国バスケットシューズ)
Dunlop　　　　　　587億円
グロープライド　　578億円
FILA Korea　　　　568億円

住宅リフォーム会社が新聞折込みチラシを撒くと、7000枚に1件の割合で見込み客から電話がかかってくる。
1枚撒くのに印刷費と折込費を合わせて5円なので、1件の電話を獲得するのに35000円必要となる。
しかも電話を受けたうち、契約が成立するのは50%なので、1件の受注を獲得するためには7万円かかる。

未来は誰も予測できないが、私たちの確実な未来は次の3つ。

1.人口総数の減少
　日本の人口は2005年の1億2800万人をピークに減少に転じ、2030年には1億1500万人、2050年には9500万人まで減る。

2.高齢化の進展
　総人口に占める老年人口(65歳以上)の比率は、2005年の20.2%から2030年の31.8%、2050年には39.6%に上昇する。

3.少子化の進展
　総人口に占める年少人口(14歳以下)の比率は、2005年の13.8%から、2030年の9.6%、2050年には8.6%へと減少する。

人口胴体の変化によって、市場の縮小よりももっと果実に予測できる未来は、公的年金や医療・介護保険などの社会保障の破綻は明らかである。
2020年に800万人の団塊世代が70歳を超えて、年金と医療・介護サービスを本格的に利用し始める高齢者爆発によって、社会保障制度の崩壊は避けられない。

困ったことに、今年から出生率が劇的に回復したとしても、この暗い未来は殆ど変らない。
今年生まれた子供が20歳になって働き始め、税金と社会保険料を負担し始めるのは2033年以降なので、人口オーナスの圧力を緩和するのには役に立たない。

為替とインフレ率に関する定理
　・インフレなら通貨は下落する。
　・デフレなら通貨は上昇する。

為替と金利に関する定理
　・金利の高い通貨は下落する。
　・金利の低い通貨は上昇する。

名目金利と実質金利の定理
　・高金利の通貨はデフレになる。
　・低金利の通貨はインフレになる。

この定理によって、購買力平価説(インフレとデフレ)と金利平衡説(高金利と低金利)が繋がり、効率的なグローバル市場では、金利とインフレ率によって為替レートは自動的に調整され、実質金利か同じになり、どの通貨を使っても損も得もなくなる。

しかし、為替のプロは金利の低い円を買って、金利の高いドルを売った。
購買力平価/金利平衡説では低金利の通貨はインフレになるが、日本ではゼロ金利のデフレ経済が続いていたので、この矛盾については残り2つの定理で解消するしかない。

　・デフレなら通貨は上昇する。
　・名目金利の低い通貨は上昇する。

理論的には、円はどちらにしても高くなるしかなかった。

出版業界では、「本を読むのは人口の10%」と言われている。
読書調査では、月に1冊も本を読まない人が約5割とされている。

経済書とビジネス書となると、読者は400万人しかいない。

算出根拠は、一流大卒で一流企業社員、公官庁職員、弁護士・医者などの専門職の就業人口から出した数字である。
東京大学の卒業生の総数は3500名、これに京大、阪大などの国立大学の卒業生、早慶他6大学にMARCH、関関同立などの卒業生を加えると、年に15～20万人となる。

この15～20万人の卒業生と、毎年、一流企業、官庁、専門職に就く人数はほぼ一致している。

この年齢別人口の上位20万人が、定年までの40年間に本を読むとすると合計で800万人となるが、経済書の読者は殆どが男性なので、半分の400万人となる。

この400万人が日本社会の知識層と言われている。

日本政府のバランスシートは、
資産500兆円　　　負債1000兆円
債務超過500兆円

国民のバランスシートは
資産1400兆円　　負債300兆円
　　　　　　　　純資産1100兆円

2つを合わせたバランスシートは
資産1900兆円　　負債1300兆円　
　　　　　　　　純資産600兆円

となり、純資産は600兆円ほどあるので、まだ10年程度はデフォルトしないかもしれない。

しかし、将来債務を時価会計すると政府の借金は遥かに大きくなる。
将来発生する社会保障債務を加えると日本政府は既に1430兆円の債務超過になっている。
それに対して、担保となる個人金融資産は1100兆円しかないので、時価評価したバランスシートは債務超過になっている。

時価評価した日本政府のバランスシートは、
資産500兆円　　　負債1930兆円
債務超過1430兆円

国民のバランスシートは
資産1400兆円　　負債300兆円
　　　　　　　　純資産1100兆円

2つを合わせたバランスシートは
資産1900兆円　　負債2230兆円　
債務超過330兆円　　

イギリスには上限金利の規制はない。

貸金業者はどのような金利をつけるのも自由で、短期資金を融資する業者は1日1%程度の貸出金利を設定している。
これを複利で年利換算すると約2700%で、日本の上限金利20%に対して、とてつもない暴利となる。

しかし、イギリスの自殺率6.4は日本の自殺率25.8%の4分の1しかない。

上限金利と自殺に因果関係があるとするならば、金利を引き下げるのではなく、イギリスのように上限金利を撤廃して、すべての金融業者を法の管理の下に置くべきである。

日本では大手消費者金融が次々と経営破綻し、個人ばかりか中小企業までもが、短期資金を求めて闇金に駆け込んでいる。

国際的な自殺率(10万人当たりの自殺者数)の比較を見ると、日本の自殺率が25.8なのに対して、アメリカの自殺率は11.0(2005年)、イギリスは6.4(2007年)で、主要国の中では日本が群を抜いている。

平成22年度版『自殺対策白書』によると、総数では1997年に19.3だったのが1998年に24.0と急激な上昇を示している。
日本が世界に冠たる「自殺大国」になったのは、男性の自殺率が1997年の26.6から1998年の37.2へと、1年で4割も増えたからである。

1998年以降、45～54歳と55～64歳の二つの年齢グループの男性の自殺者数が倍になっている。
さらに無職者の割合が全体の57%と半数を超えており、10年以上にわたり、日本では職のない10万人もの中高年男性が次々と自ら命を絶っている。

また、失業率の上昇と非正規社員比率の上昇だけで、統計学的には男性の自殺率の92%を説明できるという研究もある。

あらゆるギャンブルは、掛金からショバ代が差し引かれ、残金の合計を勝者が総取りする仕組みとなっている。

ある賭けに100円を投じた時に平均してその内いくら払い戻されるかが「ギャンブルの期待値」で、競馬や競輪など公営ギャンブルの期待値は75円(経費率25%)。
ラスベガスのルーレットは95円、パチンコやスロットは97円とされる。
プロのギャンブラーに、バカラ賭博が好まれるのは、ゲームが面白いからではなく、期待値が99円と極めて高いから。

ちなみに日本の宝くじは、平均的な期待値は47円と恐ろしく低いのが特徴。
サマージャンボを3000円買った瞬間に1590円が日本宝くじ協会によって、召し上げられるので、「宝くじは愚か者に課せられた税金」と呼ばれている。

アメリカの医療費の半分以上が、人口のたった5%の人達のために使われている事も分かっている。

アメリカでは医療費の75%は、ストレス、喫煙、運動不足、不健康な食生活といった自助努力で防ぐことができる事に起因する病気に使われている。

世界には肥満率が3～4%の国があるというのに、アメリカの肥満率は33%と世界西鶴の水準となっている。

2型糖尿病の研究では、患者が食事を健康的なものに変えるだけで、わずか4か月半で処方薬の使用が43%減り、血糖値、中性脂肪、コレステロールも大幅に改善する事が確認されている。