戦後の日本は、GHQの指導のおかげで素早く復興できた事は間違いないが、事実の本質からはかなり外れている。

GHQは当初、日本をすぐに復興させようとは考えておらず、二度とアメリカと戦争ができない国にする事が占領政策のテーマだった。

GHQは日本に対し世紀産業を廃止するだけでなく、重工業の復興や船舶の保有にも制限をつけ、日本の生産能力を国内需要に応じる範囲に抑えようとしていた。

日本の賠償を決めるために来日したポーレー賠償使節団は、賠償の一部として日本の重工業の使節を盗難アジアに移設する立案をしている。
日本の鋼材の生産設備は、戦災の被害を殆ど受けておらず、敗戦時にも戦前の水準の1100万トンの生産能力があった。
この設備のうち900万トン分を移設し、日本国内の生産能力を200万トンに減らす計画だった。

ポーレー賠償使節団は、日本の生産能力を昭和5(1930)年の水準の3分の1に抑えることになっていた。
つまり日本は戦前の3分の1の生活水準しか与えない予定だったのである。

しかし、このアメリカの厳しい占領政策は、昭和21(1946)年に始まる冷戦により緩和する。
昭和22(1947)年には、日本の賠償をポーレー案の30%程度に削減し、GHQが賠償のために没収していた日本の貴金属1億3700万ドルを外貨準備として返還した。

こうしてみると、もしGHQが終戦直後に日本の貿易を封鎖せず、賠償も求めなければ、日本はもっと早く復興した可能性が高かった。