出版流通の慣行において、本の返品率が上昇すると問題が起こることになる。

取次にとって1万部の適正な返品率が20%だとすると、結果として返品率が30%になった場合、適正返品率を確保する為に、次回の納品数を8750部に減数されることになる。
これで前回と同じく実売7000部ならば返品率が20%に収まるからである。

同様に返品率40%（実売6000部）なら次回の納品数は7500部（6000部÷➗実売率80%）、返品率50%（実売5000部）なら6250部（5000部÷➗実売率80%）になる。

仮に定価1000円の本で、取次への納品数が6000部になると、売上は600万円、仮払金は420万円（6000部×✖️仮払率70%）にしかならない。

もともとは1万部分の仮払金として700万円を受け取っていたので、返品率の上昇によって入金額が4割も減ることとなり、資金繰りに窮してきまう。

出版社がこの苦境を乗り切る為には、6000部の本をもう1冊作ることになる。

価格と部数が同じだとしとも、これだけで取次から受け取れる仮払金は840万円となり資金繰りは改善する。

このようなカラクリの結果、近年、出版点数が増えているのである。