為替とインフレ率に関する定理
　・インフレなら通貨は下落する。
　・デフレなら通貨は上昇する。

為替と金利に関する定理
　・金利の高い通貨は下落する。
　・金利の低い通貨は上昇する。

名目金利と実質金利の定理
　・高金利の通貨はデフレになる。
　・低金利の通貨はインフレになる。

この定理によって、購買力平価説(インフレとデフレ)と金利平衡説(高金利と低金利)が繋がり、効率的なグローバル市場では、金利とインフレ率によって為替レートは自動的に調整され、実質金利か同じになり、どの通貨を使っても損も得もなくなる。

しかし、為替のプロは金利の低い円を買って、金利の高いドルを売った。
購買力平価/金利平衡説では低金利の通貨はインフレになるが、日本ではゼロ金利のデフレ経済が続いていたので、この矛盾については残り2つの定理で解消するしかない。

　・デフレなら通貨は上昇する。
　・名目金利の低い通貨は上昇する。

理論的には、円はどちらにしても高くなるしかなかった。

出版業界では、「本を読むのは人口の10%」と言われている。
読書調査では、月に1冊も本を読まない人が約5割とされている。

経済書とビジネス書となると、読者は400万人しかいない。

算出根拠は、一流大卒で一流企業社員、公官庁職員、弁護士・医者などの専門職の就業人口から出した数字である。
東京大学の卒業生の総数は3500名、これに京大、阪大などの国立大学の卒業生、早慶他6大学にMARCH、関関同立などの卒業生を加えると、年に15～20万人となる。

この15～20万人の卒業生と、毎年、一流企業、官庁、専門職に就く人数はほぼ一致している。

この年齢別人口の上位20万人が、定年までの40年間に本を読むとすると合計で800万人となるが、経済書の読者は殆どが男性なので、半分の400万人となる。

この400万人が日本社会の知識層と言われている。

日本政府のバランスシートは、
資産500兆円　　　負債1000兆円
債務超過500兆円

国民のバランスシートは
資産1400兆円　　負債300兆円
　　　　　　　　純資産1100兆円

2つを合わせたバランスシートは
資産1900兆円　　負債1300兆円　
　　　　　　　　純資産600兆円

となり、純資産は600兆円ほどあるので、まだ10年程度はデフォルトしないかもしれない。

しかし、将来債務を時価会計すると政府の借金は遥かに大きくなる。
将来発生する社会保障債務を加えると日本政府は既に1430兆円の債務超過になっている。
それに対して、担保となる個人金融資産は1100兆円しかないので、時価評価したバランスシートは債務超過になっている。

時価評価した日本政府のバランスシートは、
資産500兆円　　　負債1930兆円
債務超過1430兆円

国民のバランスシートは
資産1400兆円　　負債300兆円
　　　　　　　　純資産1100兆円

2つを合わせたバランスシートは
資産1900兆円　　負債2230兆円　
債務超過330兆円　　

イギリスには上限金利の規制はない。

貸金業者はどのような金利をつけるのも自由で、短期資金を融資する業者は1日1%程度の貸出金利を設定している。
これを複利で年利換算すると約2700%で、日本の上限金利20%に対して、とてつもない暴利となる。

しかし、イギリスの自殺率6.4は日本の自殺率25.8%の4分の1しかない。

上限金利と自殺に因果関係があるとするならば、金利を引き下げるのではなく、イギリスのように上限金利を撤廃して、すべての金融業者を法の管理の下に置くべきである。

日本では大手消費者金融が次々と経営破綻し、個人ばかりか中小企業までもが、短期資金を求めて闇金に駆け込んでいる。

国際的な自殺率(10万人当たりの自殺者数)の比較を見ると、日本の自殺率が25.8なのに対して、アメリカの自殺率は11.0(2005年)、イギリスは6.4(2007年)で、主要国の中では日本が群を抜いている。

平成22年度版『自殺対策白書』によると、総数では1997年に19.3だったのが1998年に24.0と急激な上昇を示している。
日本が世界に冠たる「自殺大国」になったのは、男性の自殺率が1997年の26.6から1998年の37.2へと、1年で4割も増えたからである。

1998年以降、45～54歳と55～64歳の二つの年齢グループの男性の自殺者数が倍になっている。
さらに無職者の割合が全体の57%と半数を超えており、10年以上にわたり、日本では職のない10万人もの中高年男性が次々と自ら命を絶っている。

また、失業率の上昇と非正規社員比率の上昇だけで、統計学的には男性の自殺率の92%を説明できるという研究もある。

あらゆるギャンブルは、掛金からショバ代が差し引かれ、残金の合計を勝者が総取りする仕組みとなっている。

ある賭けに100円を投じた時に平均してその内いくら払い戻されるかが「ギャンブルの期待値」で、競馬や競輪など公営ギャンブルの期待値は75円(経費率25%)。
ラスベガスのルーレットは95円、パチンコやスロットは97円とされる。
プロのギャンブラーに、バカラ賭博が好まれるのは、ゲームが面白いからではなく、期待値が99円と極めて高いから。

ちなみに日本の宝くじは、平均的な期待値は47円と恐ろしく低いのが特徴。
サマージャンボを3000円買った瞬間に1590円が日本宝くじ協会によって、召し上げられるので、「宝くじは愚か者に課せられた税金」と呼ばれている。

アメリカの医療費の半分以上が、人口のたった5%の人達のために使われている事も分かっている。

アメリカでは医療費の75%は、ストレス、喫煙、運動不足、不健康な食生活といった自助努力で防ぐことができる事に起因する病気に使われている。

世界には肥満率が3～4%の国があるというのに、アメリカの肥満率は33%と世界西鶴の水準となっている。

2型糖尿病の研究では、患者が食事を健康的なものに変えるだけで、わずか4か月半で処方薬の使用が43%減り、血糖値、中性脂肪、コレステロールも大幅に改善する事が確認されている。