先進国から新興国まで、世界人口の4分の1は日常的に肉体的苦痛や健康上の問題に悩まされていて、同年代の健康な人が普通にしている事ができない状態にある。

アメリカの場合、医療費は経済全体の16%を占め、今後10年でGDPの20%に達すると予測されている。
1999年にはアメリカの一家族の医療保険費用は5700ドルだったが、2009年には1万3000ドルとなり、このまま行くと2018年には2万5000ドルまで膨れ上がる。

アメリカでは、国民の3人に2人は、医療保険料の高騰によって十分な医療保険に入れず医療費を払えないで、必要な治療を受けられないといった問題を抱えている。
ハーバート大学の調査では、アメリカで2007年に自己破産した人の62%が医療保険の問題を抱えていた。

アメリカの医療制度では、雇用主を通じて医療保険に加入しており、殆どのアメリカドンは自分の医療費だけではなく同僚の医療費も負担している。
つまり、あまり健康とは言えない同僚のために、健康なアメリカ人は1人当たり年間1464ドルの健康税を余分に納めている計算になる。