アメリカの研究によると、25歳から35歳の成人の勤労所得、成人になってからの貧困経験が、どれほど子ども期(5歳から18歳)の世帯所得に影響されているかを分析されており、特に男性の勤労所得や賃金、貧困経験が、子ども期の貧困に直接影響されていると報告している。

また、1957年に高校を卒業した1万人以上の人々を34年後の1991年にフォローアップして調査した別の研究でも、公庫卒業時点の親の所得は、最終学歴や大学進学に響いていたたけでなく、52歳時点での就労状況、勤労所得にも影響していると報告されている。

子どもの貧困は、いつまで経っても不利である確率が高い。