新聞社、新聞社系出版社にひどいことを書かれて法的手段に訴えても、裁判に慣れている彼らにとっては痛くもかゆくもない。
顧問弁護士が現れて、のらりくらりと話し合いを長期化させ、こちらを疲弊させるのが常套手段である。

そこで、訴える相手を書き手だけでなく、編集長、そして新聞社の社長まで広げるのがよい。

なぜなら、大手新聞社のトップとなり、政財界に影響力を持つようになった人物が最後に望むものは勲章。
新聞社の社長は、各社持ち回りで勲章を受ける習慣になっており、裁判係争中の案件があると順番が飛ばされてしまうからである。
一度飛ばされると次の受勲まで10年以上かかるので、年齢を考えると待てないので、腰砕けになってしまう。