戦後の日本で占領政策を行っていたGHQは、当初、日本をすぐに復興させようとは考えていなかった。

そのためGHQは日本に対して兵器産業を廃止させ、重工業の復興や船舶の保有にも制限を設けた。
日本の重工業の生産能力は、国内需要に応じる範囲に抑えることにされていた。
しかもその基準値は1930年のレベルの3分の1とされていた。

さらにGHQは日本の重工業の施設を東南アジア諸国に戦争賠償として移設するという計画まで立てていた。

日本の鋼材の生産整備は戦災を殆ど受けておらず、敗戦時にも戦前の水準である1100万トンの生産能力があった。
その設備のうち、900万トンを東南アジア諸国に移設し、日本に残されるのは200万トン分にする、という予定だったという。

もしこれが実行されていれば、日本の戦後復興は大幅に遅れていたはずである。