日露戦争を経て、日本はロシアから南満州鉄道の運営権利を譲り受けた。

当初、この南満州鉄道の経営は、アメリカ人の実業家エドワード・ヘンリー・ハリマンと日本が共同で行う事になっていた。
ハリマンは、アメリカのパシフィック鉄道で財を成した鉄道王である。

しかし、日露講和条約の全権大使だった小村寿太郎が猛反対し、日本単独経営という事に落ち着き、日米関係を悪くする要因となった。

もし、南満州鉄道の経営を日米共同で行っていれば、後の太平洋戦争は起こらなかったかもしれない。