金融機関が融資をする際に安全度を推し量る指標として「属性」が使られ、職業、年齢、収入、勤続年数、借入の有無、配偶者の有無、家族構成などの細かなチェック項目がある。

職業の部分で最も不利な扱いとなるのは、勤続年数か短い場合で、裁定でも3年以上勤務していないと一般的には融資を受けれないと言われている。

また、自営業や零細企業の社長も商売が好調であっても、サラリーマンより収入が不安定と見なされる。

配偶者の有無については、奥さんが主婦であっても働き手が複数いるという理由で有利にみられ、子供の人数は多いほど不利となる。
ある銀行では子供1人に対して、年間の成果付が150万円かかるとして試算されている。

ただ、融資担当者によると、その人の職業や年齢、金融資産の残高を見れば、普段からどのくらい真面目に努力してきたかが伺えるという。