殆どの人にとって、マイホームが人生で最大の買い物になる。

東日本大震災の直後に、震災リスクを気にして、自宅を買わないという心境になった人の割合が増えたという。

しかし、「自宅を買わない選択」が本当の意味で震災リスクへのヘッジになっているのか、冷静に考える必要がある。

阪神淡路大震災での直接死因は、窒息・圧死が最も多く72.6%を占めた。
東日本大震災では津波が発生したため、被害の大きかった岩手県、宮城県、福島県の死因の9割は溺死だったが、その次に多かったのは圧死・損壊死の4.4%だった。

この2つの貴重な経験から我々が学べる事は、「津波が来ない場所」で「地震で倒壊しない建物」に住むという事である。
つまり強固な地盤と優れた耐震性を満たす住宅を選んで住む必要がある。

建物が倒壊するリスクは、地盤の強さによるところが大きい。

建物の強度の面では、賃貸マンションやアパートは「一時的な住まい」であり、大宅自身が住む事を想定しておらず、賃料収入を得る目的で建築されている。
エリア毎に賃料相場は決まっているので、利回りを度外視したハイグレードな仕様は提案されないし、メンテナンスも必要最低限しかコストを掛けることは無い。

分譲マンションの方が、賃貸マンションやアパートより耐震性に優れた構造になっている。
「地震が怖いから分譲マンションを買わない」という人は、この分譲と賃貸の構造の違いを理解できていない人が多い。

どうしても賃貸にこだわるならば、せめて新耐震基準(1981年6月以降の基準)で建設された分譲マンションで賃貸に出ている物件を借りるべきである。