2105年暮れに、野村総合研究所と英オックスフォード大学の研究者との共同研究が発表された。

日本国内601種類の職業について、それぞれAIやロボットなどで代替される確率を試算したら、10～20年後、日本の労働人口の49%が就いている職業で代替が可能という推計が得られたという。

若い人は、49%が今働いている職業には進まない方が良い。

対面交渉が必須の職業、例えば不動産屋とか税理士は生き残れる可能性が高い。