人類史上初めての総力戦となった第一次世界大戦では、日本はアジアで局地戦に参加したり、輸送船団の護衛をしたりして、死傷者も陸海軍合わせて500人ほどだったにも関わらず、ドイツの南太平洋の委任統治領や青島をもらえた。

国際連盟にしても、もう二度と総力戦は繰り返さない、という痛烈な反省から生まれたし、1928年のパリ条約では戦争の非合法化まで決められ、戦争のルールが根本的に変わったのである。

しかし、日本国内では不戦条約の第一条に、戦争の放棄を「人民の名に於いて厳粛に宣言する」とある記述に対して、人民とは何だ、大日本帝国憲法の天皇大権(開戦権、条約締結権)に反すると、大騒ぎをしたという。
先にあるよに、日本は総力戦というものを理解していなかったのである。

総力戦とは、国の全ての力を注ぎ込む戦いだから、最後はGDPが大きい方が勝利する。
だから苦戦淑で一定の歯止めをかけないと、圧倒的な国力を持つアメリカに対抗することは難しいと分かるはずであった。

1921年にワシントン軍縮会議で、軍艦の保有制限が決められたが、日米のGDP比からすると、対米6割というのはむしろ破格の扱いだった。

もし軍縮条約を締結せずに、もとの構想通り八八艦隊(戦艦、巡洋艦、各8隻を中心とする艦隊)を編成した場合、その維持に国家予算の3分の1を必要とする計算になったという。