満州事変の後、国際連盟は英国のリットン卿を委員長とする調査団を派遣し、「リットン報告書」が出されたが、その報告書を素直に読むと、日本に多くの助け舟を出していることに驚くという。

アメリカの歴史家ヘレン・ミアーズは『アメリカの鏡・日本』の中で、「調査団が集めた事実を証拠として使えば、日本は中国を世界平和を乱した罪で告発できる」とまで言っている。

報告書では、満州を特殊地域にして日本の影響かにおいても良い、という結論だったにも関わらず、当時の日本人はこの報告書に猛反発した挙句に、国際連盟で満州撤兵の対日勧告が採択されとしまい、1933年2月には日本代表の松岡洋右は退場してしまった。

当時の新聞は各紙とも論説委員がリットン報告書を読み込む作業をして、その結果「これは日本に対して理解を示している」という感想を漏らしている。
ところが、社説ではどこも徹底的に批判した。
なぜならば、当時のメディアの論調は、満州事変も賛成、満州国にも賛成で、一度世論を沸騰させてしまうと、今度は世論に縛られてしまったのである。

『アメリカの鏡・日本』