1933年2月の日本の国際連盟脱退は不可避ではなかった。

実際にジュネーヴから凱旋帰国したかのように迎えられながら、松岡洋右外相は、ラジオで国民に脱退回避に失敗したことを謝罪している。

松岡だけではなく、外務省はもちろん陸海軍も国際連盟脱退回避は可能と考えていた。
陸軍参謀本部と海軍軍令部は1932年の夏に「国際連盟脱退は不可である」との協定を締結している。

日本が対日批判勧告に応じないことによって、国際連盟における満州問題は一段落し脱退する必要もなかった。
国際連盟の勧告は勧告にすぎず、日本がこのような法律上の拘束力を持たない勧告に応じる義務もなかった。
日本は国際連盟規約違反を問われることがなく、制裁の可能性もなかった。
つまり、日本は勧告を受け入れない旨を宣言して、そのまま国際連盟に留まれば良かったのである。

松岡がジュネーヴで脱退回避の交渉途中、イギリスが手を差し伸べて米ソ両国を招聘して和協委員会案を示してくれたが、日本政府はこのイギリスの提案を受けなかった。
さらにイギリスは、米ソを招聘しない和協委員会で日中が貯設交渉を行う案を提示してくれたが、この提案も受けなかった。

結局、外務省の主導により、中国の可熱作戦による経済制裁の恐れを国際連盟を脱退することで未然に防ぎつつ、国際連盟との決定的な対立を回避する道をとった。
この試みは部分的には成功し、国際連盟脱退通告を転換点として、満州事変以来の対外危機が沈静化に向かった。

1933年5月末には日中停戦協定が結ばれ、6月には世界恐慌克服のためのロンドン世界経済会議に参加しアメリカと共同歩調をとる事に成功している。
翌1934年には日英不可侵協定構想が浮上し、日本外交は二国間関係の修復を積み重ねることで、強調の回復を目指すようになる。

しかし、1937年には日中全面戦争が勃発するのである。

国際連盟脱退は満州事変にともなう必然的な結果ではなく、日本外交が自主的に選択した結果だった。