財閥解体は、日本側にその発想がそもそも無く、GHQの主導で行われた。

1945年9月に公表された「初期対日方針」に基づき、9月末にクレーーマー経済科学局長は、三井、三菱、住友、安田の四大財閥代表に、傘下企業を統治する財閥本社を解体する方針を伝えた。

実際に、四大財閥は全国の株式の4分の1を所有していた。
財閥側は抵抗を頃三田が、11月に経済科学局は日本政府に四大財閥の本社の解体案を発表させる。

さらに追い打ちをかけるように、12月に発表された「対日賠償計画」で、日本の戦争能力を奪うために、日本経済の非軍事化を徹底し、過剰な重工業設備や在外資産を主として日本によって被害を被ったアジア諸国に引き渡すこととした。