1945年に、GHQが日本を占領した時に出した神道指令のなかで、日本軍国主義イデオロギーを構成した書物として、文部省が編纂し、昭和12年から配布した『国体の本義』を禁止した。

どのような国家にも、その国家を成り立たせる国体というものがあるが、戦後は日本の国体の一部に日米安保条約が注入されたのである。

だからこそ、日本の保守派は親米保守となり、アメリカとの関係を崩すことに、保守陣営は形而上的な恐れを持っている。
つまり戦後システムにおいて「力」の部分で安保条約という細い線に頼り、それによって日本の国体がギリギリの所で維持されてきたからである。

日米同盟を守るということが、日本の国体を守ることになっている。
この基本は外務省の人間にとっては、刷り込みのように認識されており、だからこそ、宮内庁にはあれほど多くの外務省の人間が配属されているのである。